- 4224
- 2026/09/09
- 時価
- 96億円
- PER 予
- 9.18倍
- 2010年以降
- 3.61-618.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.49倍
- 2010年以降
- 0.27-0.97倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.07%
- ROE 予
- 5.32%
- ROA 予
- 3.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 59億1025万
- 2015年3月31日 +2.97%
- 60億8592万
個別
- 2014年3月31日
- 61億1893万
- 2015年3月31日 +2.75%
- 62億8695万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 13:16
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/26 13:16
・有形固定資産
フォークリフト - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2)リース資産
定額法 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。
(3)無形固定資産
定額法(なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(4)長期前払費用
均等償却2015/06/26 13:16 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりです。
2015/06/26 13:16前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 3,024千円 ―千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりです。
2015/06/26 13:16前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 ―千円 52千円 工具、器具及び備品 ―千円 0千円 合計 ―千円 53千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりです。
2015/06/26 13:16前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 130千円 43,812千円 機械装置及び運搬具 239千円 1,433千円 工具、器具及び備品 124千円 644千円 合計 493千円 45,890千円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 13:16
(単位:千円) - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2015/06/26 13:16
当連結会計年度末の流動資産は、現金及び預金、電子記録債権、商品及び製品等の増加により、149億44百万円(前期比6億75百万円増加)となりました。固定資産は、投資有価証券等の増加により60億85百万円(前期比1億75百万円増加)となりました。その結果、資産合計では、210億30百万円(前期比8億50百万円増加)となりました。
(負債) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8~50年
機械装置及び運搬具 4~8年
②無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。
④長期前払費用 均等償却2015/06/26 13:16