- 4224
- 2026/09/10
- 時価
- 97億円
- PER 予
- 9.21倍
- 2010年以降
- 3.61-618.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.49倍
- 2010年以降
- 0.27-0.97倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.05%
- ROE 予
- 5.32%
- ROA 予
- 3.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 63億4300万
- 2018年3月31日 +1.31%
- 64億2600万
個別
- 2017年3月31日
- 65億4500万
- 2018年3月31日 +1.19%
- 66億2300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/28 11:26
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。
(3)無形固定資産
定額法(なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(4)長期前払費用
均等償却2018/06/28 11:26 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりです。
2018/06/28 11:26前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)機械装置及び運搬具 ―百万円 0百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりです。
2018/06/28 11:26前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 ―百万円 土地 ―百万円 152百万円 合計 0百万円 152百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりです。
2018/06/28 11:26前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 4百万円 37百万円 工具、器具及び備品 0百万円 0百万円 合計 4百万円 37百万円 - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりです。2018/06/28 11:26
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/28 11:26
(単位:百万円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/28 11:26
投資活動の結果使用した資金は、2億10百万円(前期支出2億12百万円)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8~50年
機械装置及び運搬具 4~8年
②無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。
④長期前払費用 均等償却2018/06/28 11:26