たな卸資産
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～8年2021/06/29 11:19

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
機械装置及び運搬具	0百万円	―百万円
その他(無形固定資産)	―百万円	0百万円
合計	0百万円	0百万円

2021/06/29 11:19

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
工具、器具及び備品	1百万円	0百万円
その他(無形固定資産)	―百万円	0百万円
合計	115百万円	30百万円

2021/06/29 11:19

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 4～8年
②無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2021/06/29 11:19

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

無形固定資産
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/06/29 11:19