建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.上記帳簿価額には建設仮勘定を含めておりません。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.土地及び建物の一部を賃借しております。賃借している土地の面積については[ ]で外書きしております。
3.上記のほか、リース契約による賃借設備は、主として所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リースであり、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。

2015/03/27 11:57

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 4～60年

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#3 固定資産売却損の注記

※4.固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物	0百万円	8百万円
機械及び装置	4	0

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#4 固定資産売却益の注記

※3.固定資産売却益の主な内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物	3百万円	6百万円
機械及び装置	0	0

2015/03/27 11:57

#5 固定資産除却損の注記

※5.固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物	193百万円	86百万円
構築物	52	43

2015/03/27 11:57

#6 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	322百万円	230百万円
機械装置及び運搬具	299	276

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#7 業績等の概要

産業品他事業の売上高は、35,940百万円(前期比8.1%増)、営業利益は4,648百万円(前期比45.0%増)となりました。
建物の揺れを低減する戸建て住宅用制震ダンパー「ミライエ」では、2×4工法用の「ミライエ・2×4(ツーバイフォー)」や、リフォーム用の「ミライエ・リフォーム」などの商品をお客様のニーズに対応して販売しました。医療用ゴム部品やプリンター・コピー機用精密ゴム部品なども、順調に販売を拡大しました。またスポーツ施設用人工芝では、耐久性を徹底的に追求したロングパイル人工芝「ハイブリッドターフ EX(イーエックス)」を新たに発売し、好評を博しました。
以上の結果、産業品他事業の売上高は前期を上回りました。

2015/03/27 11:57

#8 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
賃貸資産	北海道網走市他	土地、建物	96
遊休資産	秋田県大仙市	土地	1

当社グループは、管理会計の区分をもとに、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にてグルーピングを行っております。ただし、賃貸資産、使用の見込みがない遊休資産並びに取締役会や経営会議等において資産の処分、事業廃止に関する意思決定を行った資産のうち、重要な処分予定資産については、物件ごとに個別のグルーピングとして取り扱っております。
これらの資産グループのうち、当連結会計年度において、地価の下落にともない帳簿価額に対して著しく時価が下落している資産グループ、遊休状態となり時価が下落している資産グループ及び処分が予定されている資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。その内訳は土地87百万円、機械装置12百万円、建物9百万円、その他28百万円であります。

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 1～20年
工具、器具及び備品 1～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しております。2015/03/27 11:57