建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.上記帳簿価額には建設仮勘定を含めておりません。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.土地及び建物の一部を賃借しております。賃借している土地の面積については[ ]で外書きしております。
3.上記のほか、リース契約による賃借設備は、主として所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リースであり、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 4～60年

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#3 固定資産売却損の注記

※4.固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	8百万円	-百万円
機械及び装置	0	2

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#4 固定資産売却益の注記

※3.固定資産売却益の主な内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	6百万円	-百万円
機械及び装置	0	0

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#5 固定資産除却損の注記

※5.固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	86百万円	30百万円
構築物	43	13

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#6 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	230百万円	85百万円
機械装置及び運搬具	276	237

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#7 業績等の概要

産業品他事業の売上高は、38,864百万円(前期比8.1%増)、営業利益は1,930百万円(前期比58.5%減)となりました。
建物の揺れを低減する戸建て住宅用制震ダンパー「ミライエ」では、平成24年の発売以来、平成27年9月には累計販売棟数が1万棟を超え、順調に販売を拡大しました。医療用ゴム部品については、平成27年1月に買収しましたスイス子会社の生産拠点と欧州における新たな販路を活用し、グローバルに販売を拡大しました。スポーツ施設用人工芝では、耐久性を徹底的に追求したロングパイル人工芝「ハイブリッドターフ EX(イーエックス)」が引き続き市場で好評を博しました。
プリンター・コピー機用精密ゴム部品も海外市場を中心に順調に販売を伸ばしたことに加えて、為替の円安も増収に寄与しました。

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#8 減損損失に関する注記（連結）

これらの資産グループのうち、当連結会計年度において、遊休状態となり時価が下落している資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。その内訳は建物93百万円、土地9百万円、その他1百万円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額によって測定しております。正味売却価額による場合、機械装置等で売却価額の算定が困難な資産については備忘価額で、土地及び建物については固定資産税評価額に基づき算定した価額で評価しております。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 1～30年
工具、器具及び備品 1～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しております。2016/10/31 11:56