訂正有価証券報告書-第127期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

1.資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式及び関連会社株式……総平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの……決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの……総平均法による原価法
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ………時価法
(3)棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品………総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
仕掛品………………総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品…主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)