訂正有価証券報告書-第124期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
1.報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業の3つの事業を基礎として組織が構成されており、各事業単位で、国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社は「タイヤ事業」「スポーツ事業」「産業品他事業」を報告セグメントに分類しております。
各報告セグメントに属する主要な製品
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格等を考慮した仕切価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
(注)1.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△314百万円と、各セグメントに配分していない全社資産39,263百万円が含まれており、全社資産は主に余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門にかかわる資産等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整をおこなっております。
3.減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
(注)1.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△290百万円と、各セグメントに配分していない全社資産52,646百万円が含まれており、全社資産は主に余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門にかかわる資産等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整をおこなっております。
3.減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
製品及びサービスの区分が報告セグメント区分と同一であるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:百万円)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
製品及びサービスの区分が報告セグメント区分と同一であるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:百万円)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「欧州」は、金額的重要性を鑑み、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2.地域ごとの情報 (1)売上高」の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「その他」に表示していた185,141百万円は、「欧州」67,294百万円、「その他」117,847百万円として組替えております。
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
当連結会計年度において、タイヤ事業で93百万円の負ののれん発生益を計上しております。これは、グッドイヤー社とのアライアンス契約及び合弁事業の解消に伴い、連結子会社であるダンロップグッドイヤータイヤ㈱の株式の25%を追加取得し、当社100%連結子会社としたためであります。
【セグメント情報】
1.報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業の3つの事業を基礎として組織が構成されており、各事業単位で、国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社は「タイヤ事業」「スポーツ事業」「産業品他事業」を報告セグメントに分類しております。
各報告セグメントに属する主要な製品
| 事業 | 主要製品 |
| タイヤ | タイヤ・チューブ(自動車用、建設車両用、産業車両用、レース・ラリー用、 モーターサイクル用等) |
| スポーツ | スポーツ用品(ゴルフクラブ、ゴルフボール、その他ゴルフ用品、テニス用品等)、ゴルフトーナメント運営、ゴルフスクール・テニススクール運営、フィットネス事業、他 |
| 産業品他 | 高機能ゴム事業(制振ダンパー、OA機器用精密ゴム、印刷用ブランケット、医療用精密ゴム等) 生活用品事業(炊事・作業用手袋、車椅子用スロープ等) インフラ事業(防舷材、工場用・スポーツ施設用各種床材等) |
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格等を考慮した仕切価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
| (単位:百万円) | ||||||
| 報告セグメント | 合計 | 調整額(注)1 | 連結財務 諸表 計上額 (注)2 | |||
| タイヤ | スポーツ | 産業品他 | ||||
| 売上高 | ||||||
| (1)外部顧客への売上高 | 731,245 | 70,462 | 35,940 | 837,647 | - | 837,647 |
| (2)セグメント間の内部売上高又は振替高 | 14 | 368 | 20 | 402 | △402 | - |
| 計 | 731,259 | 70,830 | 35,960 | 838,049 | △402 | 837,647 |
| セグメント利益 | 78,416 | 3,170 | 4,648 | 86,234 | 17 | 86,251 |
| セグメント資産 | 835,085 | 68,246 | 31,307 | 934,638 | 38,949 | 973,587 |
| その他の項目 | ||||||
| 減価償却費 (注)3 | 45,323 | 1,931 | 950 | 48,204 | - | 48,204 |
| のれんの償却額 | 707 | 659 | - | 1,366 | - | 1,366 |
| 持分法適用会社への投資額 | 47,623 | 110 | - | 47,733 | - | 47,733 |
| 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 (注)4 | 64,650 | 2,429 | 1,771 | 68,850 | - | 68,850 |
(注)1.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△314百万円と、各セグメントに配分していない全社資産39,263百万円が含まれており、全社資産は主に余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門にかかわる資産等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整をおこなっております。
3.減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
| (単位:百万円) | ||||||
| 報告セグメント | 合計 | 調整額(注)1 | 連結財務 諸表 計上額 (注)2 | |||
| タイヤ | スポーツ | 産業品他 | ||||
| 売上高 | ||||||
| (1)外部顧客への売上高 | 732,168 | 77,631 | 38,864 | 848,663 | - | 848,663 |
| (2)セグメント間の内部売上高又は振替高 | 10 | 314 | 35 | 359 | △359 | - |
| 計 | 732,178 | 77,945 | 38,899 | 849,022 | △359 | 848,663 |
| セグメント利益 | 73,114 | 2,011 | 1,930 | 77,055 | 12 | 77,067 |
| セグメント資産 | 781,890 | 62,141 | 39,767 | 883,798 | 52,356 | 936,154 |
| その他の項目 | ||||||
| 減価償却費 (注)3 | 50,804 | 2,628 | 1,713 | 55,145 | - | 55,145 |
| のれんの償却額 | 697 | 4,752 | 551 | 6,000 | - | 6,000 |
| 持分法適用会社への投資額 | 3,852 | 108 | - | 3,960 | - | 3,960 |
| 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 (注)4 | 63,656 | 2,181 | 2,003 | 67,840 | - | 67,840 |
(注)1.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△290百万円と、各セグメントに配分していない全社資産52,646百万円が含まれており、全社資産は主に余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門にかかわる資産等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整をおこなっております。
3.減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
製品及びサービスの区分が報告セグメント区分と同一であるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:百万円)
| 日本 | 北米 | 欧州 | アジア | その他 | 合計 |
| 396,143 | 91,534 | 67,294 | 164,829 | 117,847 | 837,647 |
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
| 日本 | アジア | その他 | 合計 |
| 141,654 | 167,782 | 50,519 | 359,955 |
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
製品及びサービスの区分が報告セグメント区分と同一であるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:百万円)
| 日本 | 北米 | 欧州 | アジア | その他 | 合計 |
| 371,259 | 132,175 | 57,236 | 173,691 | 114,302 | 848,663 |
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「欧州」は、金額的重要性を鑑み、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2.地域ごとの情報 (1)売上高」の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「その他」に表示していた185,141百万円は、「欧州」67,294百万円、「その他」117,847百万円として組替えております。
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
| 日本 | アジア | その他 | 合計 |
| 140,478 | 152,369 | 75,083 | 367,930 |
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
| (単位:百万円) | ||||
| タイヤ | スポーツ | 産業品他 | 合計 | |
| 減損損失 | 103 | - | - | 103 |
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
| (単位:百万円) | ||||
| タイヤ | スポーツ | 産業品他 | 合計 | |
| 減損損失 | 345 | 29 | - | 374 |
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
| (単位:百万円) | ||||
| タイヤ | スポーツ | 産業品他 | 合計 | |
| 当期償却額 | 707 | 659 | - | 1,366 |
| 当期末残高 | 2,984 | 7,481 | - | 10,465 |
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
| (単位:百万円) | ||||
| タイヤ | スポーツ | 産業品他 | 合計 | |
| 当期償却額 | 697 | 4,752 | 551 | 6,000 |
| 当期末残高 | 11,453 | 2,730 | 4,068 | 18,251 |
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
当連結会計年度において、タイヤ事業で93百万円の負ののれん発生益を計上しております。これは、グッドイヤー社とのアライアンス契約及び合弁事業の解消に伴い、連結子会社であるダンロップグッドイヤータイヤ㈱の株式の25%を追加取得し、当社100%連結子会社としたためであります。