有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年~38年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/26 13:23 - #2 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/03/26 13:23
前事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当事業年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 建設仮勘定 12 6 ソフトウエア 0 - 計 19 15 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2021/03/26 13:23
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、顧客関連資産については耐用年数(5年間)により、償却を実施することとしております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2021/03/26 13:23
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年~38年
機械装置 8年~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、顧客関連資産については耐用年数(5年間)により、償却を実施することとしております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/26 13:23