石塚硝子（5204）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年6月20日: 2億2400万
2011年9月20日 +91.96%: 4億3000万
2011年12月20日 +50.7%: 6億4800万
2012年3月20日 -50.46%: 3億2100万
2012年6月20日: -1800万
2012年9月20日: 1億2100万
2012年12月20日 +328.93%: 5億1900万
2013年3月20日 +107.9%: 10億7900万
2013年6月20日 -53.66%: 5億
2013年9月20日 +80.2%: 9億100万
2013年12月20日 +23.53%: 11億1300万
2014年3月20日 -37.92%: 6億9100万
2014年6月20日 -38.78%: 4億2300万
2014年9月20日: -10億8400万
2014年12月20日: -3900万
2015年3月20日: 6億9700万
2015年6月20日 +68.72%: 11億7600万
2015年9月20日 -5.44%: 11億1200万
2015年12月20日 +71.13%: 19億300万
2016年3月20日 -64.95%: 6億6700万
2016年6月20日 -31.03%: 4億6000万
2016年9月20日 +96.96%: 9億600万
2016年12月20日 +178.26%: 25億2100万
2017年3月20日 +12.97%: 28億4800万
2017年6月20日 -78.41%: 6億1500万
2017年9月20日 +146.83%: 15億1800万
2017年12月20日 +67.33%: 25億4000万
2018年3月20日 -32.87%: 17億500万
2018年6月20日 -42.52%: 9億8000万
2018年9月20日 +65%: 16億1700万
2018年12月20日 +10.58%: 17億8800万
2019年3月20日 -14.04%: 15億3700万
2019年6月20日 -82.82%: 2億6400万
2019年9月20日 +157.95%: 6億8100万
2019年12月20日 +66.37%: 11億3300万
2020年3月20日 -42.81%: 6億4800万
2020年6月20日 -41.67%: 3億7800万
2020年9月20日 +37.3%: 5億1900万
2020年12月20日 +37.76%: 7億1500万
2021年3月20日: -20億
2021年6月20日: 11億9900万
2021年9月20日 +78.4%: 21億3900万
2021年12月20日 +8.98%: 23億3100万
2022年3月20日 -4.25%: 22億3200万
2022年6月20日 -73.34%: 5億9500万
2022年9月20日: -400万
2022年12月20日: 3400万
2023年3月20日 +205.88%: 1億400万
2023年6月20日 +999.99%: 15億1600万
2023年9月20日 +126.32%: 34億3100万
2023年12月20日 +44.86%: 49億7000万
2024年3月20日 +23.2%: 61億2300万
2024年6月20日 -86.49%: 8億2700万
2024年9月20日 +104.59%: 16億9200万
2024年12月20日 +48.64%: 25億1500万
2025年3月20日 +28.35%: 32億2800万
2025年6月20日 -82.87%: 5億5300万
2025年9月20日 +281.74%: 21億1100万
2025年12月20日 +52.63%: 32億2200万
2026年3月20日 +33.95%: 43億1600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/06/17 13:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当事業年度において、財務諸表に与える影響はありません。
2026/06/17 13:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/06/17 13:00