HOYA(7741)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 102億1100万
- 2009年3月31日 +26.91%
- 129億5900万
- 2010年3月31日 -8.13%
- 119億500万
個別
- 2008年3月31日
- 20億7600万
- 2009年3月31日 +115.7%
- 44億7800万
- 2010年3月31日 -40.55%
- 26億6200万
- 2011年3月31日 -36.25%
- 16億9700万
- 2012年3月31日 +26.46%
- 21億4600万
- 2013年3月31日 -59.09%
- 8億7800万
- 2014年3月31日 +75.06%
- 15億3700万
- 2015年3月31日 -81.26%
- 2億8800万
- 2016年3月31日 +732.29%
- 23億9700万
- 2017年3月31日 -84.06%
- 3億8200万
- 2018年3月31日 +180.1%
- 10億7000万
- 2019年3月31日 -8.88%
- 9億7500万
- 2020年3月31日 +8.72%
- 10億6000万
- 2021年3月31日 -69.43%
- 3億2400万
- 2022年3月31日 -54.32%
- 1億4800万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 43億900万
- 2024年3月31日 +71.8%
- 74億300万
- 2025年3月31日 +14.51%
- 84億7700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)帳簿価額の「その他」には、建設仮勘定の金額を含めておりませんが、無形資産の金額を含めております。2025/06/05 16:24
- #2 固定資産売却益の注記
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/05 16:24
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 工具、器具及び備品 1 1 建設仮勘定 - 3,733 その他 0 0 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)有形固定資産の当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/05 16:24
建設仮勘定 増加:エレクトロニクス関連製品の製造設備の購入 8,702百万円
減少:エレクトロニクス関連製品の製造設備の関係会社への売却 7,719百万円 - #4 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2.減損損失の内容については、注記「9.減損損失」をご参照ください。2025/06/05 16:24
3.建設中の有形固定資産項目に関する金額は、上記の中で、建設仮勘定の科目により表示しております。
有形固定資産の購入に関するコミットメントについては、注記「33.支出に関するコミットメント」をご参照ください。 - #5 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当該減損損失は連結包括利益計算書の「減損損失」に含まれております。2025/06/05 16:24
(1) 資金生成単位(単位:百万円) 工具器具及び備品 748 - 建設仮勘定 3,016 1,363 有形固定資産 計 7,833 1,363
当社グループは、戦略的事業単位(Strategic Business Unit;以下、「SBU」)を基準に資金生成単位をグルーピングしております。SBUは、主な製品別の生産・販売ラインであります。売却及び除却予定資産・遊休資産については、個別に減損の要否を検討しております。 - #6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 重要な構成部分を定期的に交換する必要がある場合、当社グループはその部分について、固有の耐用年数により減価償却される個別資産として認識しております。また、日常的に生じる有形固定資産の保守費用は、発生時に損益として認識しております。2025/06/05 16:24
土地及び建設仮勘定以外の資産の減価償却費は、以下の見積耐用年数にわたり、主として定額法で計上されます。
見積耐用年数、残存価額及び減価償却方法は、将来に反映される見積りの変動の影響を考慮して、各連結会計年度末に見直されます。