日本山村硝子(5210)の建設仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億6500万
- 2009年3月31日 +42.19%
- 5億1900万
- 2010年3月31日 -41.43%
- 3億400万
- 2010年12月31日 +246.38%
- 10億5300万
- 2011年3月31日 -77.11%
- 2億4100万
- 2011年6月30日 +35.68%
- 3億2700万
- 2011年9月30日 -55.35%
- 1億4600万
- 2011年12月31日 +101.37%
- 2億9400万
- 2012年3月31日 +32.99%
- 3億9100万
- 2012年6月30日 +64.45%
- 6億4300万
- 2012年9月30日 +54.43%
- 9億9300万
- 2012年12月31日 +8.16%
- 10億7400万
- 2013年3月31日 -1.77%
- 10億5500万
- 2013年6月30日 -70.43%
- 3億1200万
- 2013年9月30日 +24.04%
- 3億8700万
- 2013年12月31日 -18.09%
- 3億1700万
- 2014年3月31日 +45.74%
- 4億6200万
- 2014年6月30日 -1.73%
- 4億5400万
- 2014年9月30日 +116.08%
- 9億8100万
- 2014年12月31日 +102.65%
- 19億8800万
- 2015年3月31日 -24.95%
- 14億9200万
- 2015年6月30日 -32.98%
- 10億
- 2015年9月30日 -9%
- 9億1000万
- 2015年12月31日 +42.86%
- 13億
- 2016年3月31日 -0.08%
- 12億9900万
- 2016年6月30日 -8.24%
- 11億9200万
- 2016年9月30日 -33.81%
- 7億8900万
- 2016年12月31日 +141.32%
- 19億400万
- 2017年3月31日 -77.94%
- 4億2000万
- 2017年6月30日 +19.05%
- 5億
- 2017年9月30日 +24.4%
- 6億2200万
- 2017年12月31日 +57.4%
- 9億7900万
- 2018年3月31日 -12.46%
- 8億5700万
- 2018年6月30日 -24.85%
- 6億4400万
- 2018年9月30日 +25.16%
- 8億600万
- 2018年12月31日 +82.26%
- 14億6900万
- 2019年3月31日 -80.19%
- 2億9100万
- 2019年6月30日 -12.71%
- 2億5400万
- 2019年9月30日 +95.67%
- 4億9700万
- 2019年12月31日 +256.74%
- 17億7300万
- 2020年3月31日 -67.12%
- 5億8300万
- 2020年6月30日 +26.07%
- 7億3500万
- 2020年9月30日 +107.48%
- 15億2500万
- 2020年12月31日 -38.43%
- 9億3900万
- 2021年3月31日 -41.53%
- 5億4900万
- 2021年6月30日 +0.18%
- 5億5000万
- 2021年9月30日 -38.91%
- 3億3600万
- 2021年12月31日 +38.69%
- 4億6600万
- 2022年3月31日 -60.09%
- 1億8600万
- 2022年6月30日 +43.55%
- 2億6700万
- 2022年9月30日 +4.49%
- 2億7900万
- 2022年12月31日 +51.61%
- 4億2300万
- 2023年3月31日 -5.2%
- 4億100万
- 2023年6月30日 +33.92%
- 5億3700万
- 2023年9月30日 +65.18%
- 8億8700万
- 2023年12月31日 ±0%
- 8億8700万
- 2024年3月31日 -83.88%
- 1億4300万
- 2024年6月30日 +104.9%
- 2億9300万
- 2024年9月30日 +323.89%
- 12億4200万
- 2024年12月31日 -60.63%
- 4億8900万
- 2025年3月31日 -41.72%
- 2億8500万
- 2025年6月30日 +59.3%
- 4億5400万
- 2025年9月30日 +47.36%
- 6億6900万
- 2025年12月31日 +79.37%
- 12億
- 2026年3月31日 -70.92%
- 3億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 3億4600万
- 2009年3月31日 +50%
- 5億1900万
- 2010年3月31日 -41.43%
- 3億400万
- 2011年3月31日 -23.36%
- 2億3300万
- 2012年3月31日 +65.24%
- 3億8500万
- 2013年3月31日 +152.21%
- 9億7100万
- 2014年3月31日 -54.07%
- 4億4600万
- 2015年3月31日 +78.48%
- 7億9600万
- 2016年3月31日 -42.09%
- 4億6100万
- 2017年3月31日 -56.62%
- 2億
- 2018年3月31日 +87.5%
- 3億7500万
- 2019年3月31日 -82.67%
- 6500万
- 2020年3月31日 +281.54%
- 2億4800万
- 2021年3月31日 -56.05%
- 1億900万
- 2022年3月31日 -51.38%
- 5300万
- 2023年3月31日 +573.58%
- 3億5700万
- 2024年3月31日 -66.39%
- 1億2000万
- 2025年3月31日 +48.33%
- 1億7800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 該当事項はありません。2025/06/25 15:58
(注)1.帳簿価額のうちその他は、工具、器具及び備品および建設仮勘定の合計です。
2.上記のほか、当社グループ以外からの主要な賃借設備の内容は以下のとおりです。 - #2 固定資産廃棄損の注記(連結)
- ※9.固定資産廃棄損の内訳は、次のとおりです。2025/06/25 15:58
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 工具、器具及び備品 20 1 建設仮勘定 - 10 無形固定資産 9 - - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2025/06/25 15:58
当社グループは、原則として事業用資産については事業部門の区分により、賃貸・遊休資産については物件ごとに区分し、資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 工具、器具及び備品 28 建設仮勘定 0 無形固定資産 0
兵庫県尼崎市の遊休資産について、使用見込みがないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額107百万円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額を使用し、他への転用が困難なため、零と算定しております。