構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
なお、耐用年数は主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。

2021/06/28 10:39

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)		当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物		-百万円		1百万円
機械装置及び運搬具		1		8

2021/06/28 10:39

#3 固定資産廃棄損の注記（連結）

※5.固定資産廃棄損の内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)		当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物		16百万円		2百万円
機械装置及び運搬具		78		205

2021/06/28 10:39

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当連結会計年度(2021年3月31日)
その他	153 ( - )	- ( - )
建物及び構築物	3,614 ( 2,170 )	3,512 ( 2,147 )
機械装置及び運搬具	7,340 ( 7,340 )	7,351 ( 7,351 )

前連結会計年度のその他153百万円はデリバティブ取引(通貨オプション取引)の担保に供しておりました。
担保付債務は、次のとおりです。

2021/06/28 10:39

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(リース資産を除く) ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年
4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。なお、耐用年数は主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産 定額法

2021/06/28 10:39