5233 太平洋セメント

5233
2024/09/18
時価
3698億円
PER 予
5.83倍
2010年以降
赤字-36.94倍
(2010-2024年)
PBR
0.53倍
2010年以降
0.43-2.23倍
(2010-2024年)
配当 予
2.56%
ROE 予
9.12%
ROA 予
4.51%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
297億1500万
2009年3月31日 -1.18%
293億6300万
2010年3月31日 -12.05%
258億2600万
2011年3月31日 -6.61%
241億1800万
2012年3月31日 -1.29%
238億800万
2013年3月31日 +1.06%
240億6100万
2014年3月31日 -1.54%
236億9100万
2015年3月31日 -0.05%
236億8000万
2016年3月31日 +0.43%
237億8300万
2017年3月31日 -1.99%
233億900万
2018年3月31日 +0.37%
233億9500万
2019年3月31日 +4.17%
243億7000万
2020年3月31日 +1.15%
246億5100万
2021年3月31日 +5.77%
260億7400万
2022年3月31日 +8.07%
281億7900万
2023年3月31日 +2.16%
287億8900万
2024年3月31日 +0.48%
289億2700万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 1. 帳簿価額のうち「その他」は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地及び原料地以外の有形固定資産(除く建設仮勘定)であります。
2. 従業員数の( )は臨時従業員数であります。
2024/06/28 11:11
#2 会計方針に関する事項(連結)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(但し、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(除く建物附属設備)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
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#3 固定資産処分損の内訳に関する注記
注4. 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物除却損31百万円18百万円
構築物除却損1438
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#4 担保に供している資産の注記(連結)
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
現金及び預金653( -)百万円653( -)百万円
建物及び構築物5,169( 4,431)4,999( 4,298)
機械装置及び運搬具8,068( 8,068)8,038( 8,038)
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#5 減損損失に関する注記(連結)
なお、減損損失の内訳は、以下のとおりであります。
用途場所種類減損損失(百万円)
事業用資産東京都西多摩郡日の出町建物及び構築物、機械装置及び運搬具等60
賃貸用資産北海道旭川市 他建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地等337
遊休資産埼玉県比企郡小川町 他建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地等212
処分予定資産中国遼寧省 他建物及び構築物、機械装置及び運搬具等5,450
※用途ごとの減損損失の内訳
用途内訳(百万円)
事業用資産建物及び構築物23、機械装置及び運搬具21、その他15、計60
賃貸用資産建物及び構築物4、機械装置及び運搬具0、土地332、その他0、計337
遊休資産建物及び構築物6、機械装置及び運搬具6、土地181、その他18、計212
処分予定資産建物及び構築物1,742、機械装置及び運搬具3,631、その他76、計5,450
回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い額により測定しております。
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#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
但し、鉱業用構築物、原料地は生産高比例法によっております。
(また、1998年4月1日以降に取得した建物(除く建物附属設備)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
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