建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 297億1500万
- 2009年3月31日 -1.18%
- 293億6300万
- 2010年3月31日 -12.05%
- 258億2600万
- 2011年3月31日 -6.61%
- 241億1800万
- 2012年3月31日 -1.29%
- 238億800万
- 2013年3月31日 +1.06%
- 240億6100万
- 2014年3月31日 -1.54%
- 236億9100万
- 2015年3月31日 -0.05%
- 236億8000万
- 2016年3月31日 +0.43%
- 237億8300万
- 2017年3月31日 -1.99%
- 233億900万
- 2018年3月31日 +0.37%
- 233億9500万
- 2019年3月31日 +4.17%
- 243億7000万
- 2020年3月31日 +1.15%
- 246億5100万
- 2021年3月31日 +5.77%
- 260億7400万
- 2022年3月31日 +8.07%
- 281億7900万
- 2023年3月31日 +2.16%
- 287億8900万
- 2024年3月31日 +0.48%
- 289億2700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1. 帳簿価額のうち「その他」は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地及び原料地以外の有形固定資産(除く建設仮勘定)であります。2024/06/28 11:11
2. 従業員数の( )は臨時従業員数であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2024/06/28 11:11
(但し、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(除く建物附属設備)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産処分損の内訳に関する注記
- 注4. 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2024/06/28 11:11
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物除却損 31百万円 18百万円 構築物除却損 14 38 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 2024/06/28 11:11
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 現金及び預金 653( -)百万円 653( -)百万円 建物及び構築物 5,169( 4,431) 4,999( 4,298) 機械装置及び運搬具 8,068( 8,068) 8,038( 8,038) - #5 減損損失に関する注記(連結)
- なお、減損損失の内訳は、以下のとおりであります。2024/06/28 11:11
※用途ごとの減損損失の内訳用途 場所 種類 減損損失(百万円) 事業用資産 東京都西多摩郡日の出町 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 60 賃貸用資産 北海道旭川市 他 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地等 337 遊休資産 埼玉県比企郡小川町 他 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地等 212 処分予定資産 中国遼寧省 他 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 5,450
回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い額により測定しております。用途 内訳(百万円) 事業用資産 建物及び構築物23、機械装置及び運搬具21、その他15、計60 賃貸用資産 建物及び構築物4、機械装置及び運搬具0、土地332、その他0、計337 遊休資産 建物及び構築物6、機械装置及び運搬具6、土地181、その他18、計212 処分予定資産 建物及び構築物1,742、機械装置及び運搬具3,631、その他76、計5,450 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 但し、鉱業用構築物、原料地は生産高比例法によっております。2024/06/28 11:11
(また、1998年4月1日以降に取得した建物(除く建物附属設備)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。