5233 太平洋セメント

時価

3979億円

PER 予

6.28倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.38%

ROE 予

10.45%

ROA 予

4.51%

持分法の適用範囲の変動、機械及び装置、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		機械及び装置		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業		未収入金		不動産賃貸経費等
2008/03	-		571億		-		50.2億		54.8億
2009/03	-		519億	-9%	-		33億	-34.2%	58.7億	+7.2%
2010/03	-		367億	-29.4%	-		31.1億	-6%	51.7億	-12%
2011/03	56百万		303億	-17.4%	-		26.2億	-15.8%	38.4億	-25.8%
2012/03	-		321億	+5.9%	-		54.9億	+110%	34.7億	-9.5%
2013/03	-		325億	+1.4%	52.7億		33.3億	-39.4%	34.7億	+0.1%
2014/03	-		315億	-3%	53.8億	+2.1%	36億	+8.1%	35.9億	+3.5%
2015/03	-		357億	+13.1%	55.6億	+3.3%	-		-
2016/03	-		365億	+2.4%	53.1億	-4.6%	-		-
2017/03	-		383億	+5%	75億	+41.3%	-		-
2018/03	-		374億	-2.4%	72.4億	-3.4%	-		-
2019/03	-		391億	+4.5%	76.1億	+5.1%	-		-
2020/03	-		409億	+4.7%	81.4億	+7%	-		-
2021/03	-		423億	+3.5%	104億	+27.6%	-		-
2022/03	-		485億	+14.4%	34.4億	-66.9%	-		-
2023/03	-		489億	+1%	44.5億	+29.5%	-		-
2024/03	-		474億	-3.1%	37.5億	-15.8%	-		-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 570億5800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 50億2200万
不動産賃貸経費等: 54億7600万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 519億1100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 33億200万
不動産賃貸経費等: 58億7000万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 366億7300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 31億500万
不動産賃貸経費等: 51億6700万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: 5600万
機械及び装置: 302億8200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 26億1500万
不動産賃貸経費等: 38億3500万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 320億6600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 54億9100万
不動産賃貸経費等: 34億7000万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 325億3000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 52億7400万
未収入金: 33億3000万
不動産賃貸経費等: 34億7200万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 315億4400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 53億8400万
未収入金: 35億9900万
不動産賃貸経費等: 35億9200万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 356億6200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 55億6100万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 365億2400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 53億500万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 383億3900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 74億9500万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 374億300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 72億4100万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 391億400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 76億1100万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 409億3500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 81億4000万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 423億4900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 103億8500万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 484億5300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 34億4000万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 489億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 44億5400万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 473億9700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 37億5100万
未収入金: -
不動産賃貸経費等: -