5233 太平洋セメント

時価

4870億円

PER 予

7.43倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.82倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.94%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

持分法の適用範囲の変動、機械及び装置、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	機械及び装置	セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業	未収入金	持分法適用会社に対する持分相当額	販売運賃
2008/03	-	571億	-	50.2億	-	392億
2009/03	-	519億 -9%	-	33億 -34.2%	-	419億 +6.7%
2010/03	-	367億 -29.4%	-	31.1億 -6%	-	-
2011/03	56百万	303億 -17.4%	-	26.2億 -15.8%	-24.2億	-
2012/03	-	321億 +5.9%	-	54.9億 +110%	-24億赤縮	-
2013/03	-	325億 +1.4%	52.7億	33.3億 -39.4%	59億黒転	-
2014/03	-	315億 -3%	53.8億 +2.1%	36億 +8.1%	70.6億 +19.7%	-
2015/03	-	357億 +13.1%	55.6億 +3.3%	-	50.7億 -28.2%	-
2016/03	-	365億 +2.4%	53.1億 -4.6%	-	-33.8億赤転	-
2017/03	-	383億 +5%	75億 +41.3%	-	5.88億黒転	-
2018/03	-	374億 -2.4%	72.4億 -3.4%	-	4.23億 -28.1%	-
2019/03	-	391億 +4.5%	76.1億 +5.1%	-	-6.41億赤転	-
2020/03	-	409億 +4.7%	81.4億 +7%	-	-3.02億赤縮	-
2021/03	-	423億 +3.5%	104億 +27.6%	-	2.01億黒転	-
2022/03	-	485億 +14.4%	34.4億 -66.9%	-	25.6億大幅増	-
2023/03	-	489億 +1%	44.5億 +29.5%	-	22億 -14.2%	-
2024/03	-	474億 -3.1%	37.5億 -15.8%	-	30.9億 +40.6%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 570億5800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 50億2200万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売運賃: 392億4300万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 519億1100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 33億200万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売運賃: 418億6000万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 366億7300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 31億500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
販売運賃: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: 5600万
機械及び装置: 302億8200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 26億1500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -24億1800万
販売運賃: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 320億6600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
未収入金: 54億9100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -24億300万
販売運賃: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 325億3000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 52億7400万
未収入金: 33億3000万
持分法適用会社に対する持分相当額: 59億100万
販売運賃: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 315億4400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 53億8400万
未収入金: 35億9900万
持分法適用会社に対する持分相当額: 70億6400万
販売運賃: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 356億6200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 55億6100万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 50億7200万
販売運賃: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 365億2400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 53億500万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -33億7800万
販売運賃: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 383億3900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 74億9500万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 5億8800万
販売運賃: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 374億300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 72億4100万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億2300万
販売運賃: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 391億400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 76億1100万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -6億4100万
販売運賃: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 409億3500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 81億4000万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -3億200万
販売運賃: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 423億4900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 103億8500万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億100万
販売運賃: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 484億5300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 34億4000万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 25億5900万
販売運賃: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 489億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 44億5400万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 21億9600万
販売運賃: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械及び装置: 473億9700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 37億5100万
未収入金: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 30億8700万
販売運賃: -