5233 太平洋セメント

時価

4772億円

PER 予

7.28倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.98%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、減価償却累計額、平均臨時雇用人員 - 環境事業他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		減価償却累計額		平均臨時雇用人員 - 環境事業		商品及び製品		投資有価証券評価損益（△は益）
2008/03	-		-31.2億		-		-		3.33億
2009/03	-129億		-34.2億	赤拡	-		368億		70.9億	大幅増
2010/03	-		-34.7億	赤拡	-		314億	-14.7%	8.37億	-88.2%
2011/03	-		-35.2億	赤拡	-		272億	-13.4%	18.4億	+120.1%
2012/03	-		-35.7億	赤拡	-		262億	-3.7%	5.86億	-68.2%
2013/03	-		-35.9億	赤拡	-		259億	-0.9%	8.78億	+49.8%
2014/03	-		-36.8億	赤拡	-		261億	+0.7%	2.03億	-76.9%
2015/03	-		-		-		286億	+9.5%	12.3億	+506.4%
2016/03	-		-		-		312億	+9.1%	3.74億	-69.6%
2017/03	-		-		-		318億	+2.1%	0.68億	-81.8%
2018/03	-		-		-		292億	-8.3%	13.6億	大幅増
2019/03	-		-		4		311億	+6.7%	3.26億	-76%
2020/03	-		-		3	-25%	309億	-0.8%	2.22億	-31.9%
2021/03	-		-		2	-33.33%	294億	-4.8%	0.47億	-78.8%
2022/03	-		-		3	+50%	344億	+17%	0.2億	-57.4%
2023/03	-		-		4	+33.33%	475億	+37.9%	0.06億	-70%
2024/03	-		-		3	-25%	493億	+4%	0.04億	-33.3%

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -31億2300万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: -
投資有価証券評価損益（△は益）: 3億3300万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
減価償却累計額: -34億2300万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 367億5800万
投資有価証券評価損益（△は益）: 70億9000万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -34億7300万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 313億6700万
投資有価証券評価損益（△は益）: 8億3700万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -35億1800万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 271億6800万
投資有価証券評価損益（△は益）: 18億4200万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -35億7000万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 261億5500万
投資有価証券評価損益（△は益）: 5億8600万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -35億8900万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 259億2000万
投資有価証券評価損益（△は益）: 8億7800万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -36億8000万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 261億1300万
投資有価証券評価損益（△は益）: 2億300万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 285億8700万
投資有価証券評価損益（△は益）: 12億3100万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 311億8700万
投資有価証券評価損益（△は益）: 3億7400万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 318億3500万
投資有価証券評価損益（△は益）: 6800万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
商品及び製品: 291億9300万
投資有価証券評価損益（△は益）: 13億5600万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 4
商品及び製品: 311億3800万
投資有価証券評価損益（△は益）: 3億2600万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 3
商品及び製品: 308億9700万
投資有価証券評価損益（△は益）: 2億2200万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 2
商品及び製品: 294億2100万
投資有価証券評価損益（△は益）: 4700万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 3
商品及び製品: 344億900万
投資有価証券評価損益（△は益）: 2000万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 4
商品及び製品: 474億6000万
投資有価証券評価損益（△は益）: 600万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 3
商品及び製品: 493億4000万
投資有価証券評価損益（△は益）: 400万