在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、売上原価、電子記録債権割引高他4件
2008年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 7352億3100万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- 680億6000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
2009年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -129億800万
- 売上原価
- 7177億2400万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- 761億7300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
2010年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 5995億1800万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- 759億5900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
2011年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 5900億8200万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- 597億7200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
2012年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 5818億1400万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- 524億3600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
2013年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 5874億9800万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- 535億9600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 4億1100万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 194億2000万
2014年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 6414億6900万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- 453億2400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 5億2000万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -51億9300万
- 資産の部 - 環境事業
- 194億2000万
2015年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 6426億4500万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 2億2400万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 162億7900万
2016年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 6403億7500万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 4億8800万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 171億5800万
2017年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 5999億2400万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 12億3500万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 180億5200万
2018年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 6649億9600万
- 電子記録債権割引高
- -
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 17億8000万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 207億8700万
2019年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上原価
- 7126億6000万
- 電子記録債権割引高
- 1億6400万
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 18億5200万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 212億9200万
2020年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 6893億2100万
- 電子記録債権割引高
- 3900万
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 27億5000万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 257億1400万
2021年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上原価
- 6726億3100万
- 電子記録債権割引高
- 600万
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 6億3800万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
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- 資産の部 - 環境事業
- 242億4000万
2022年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上原価
- 5328億1800万
- 電子記録債権割引高
- 500万
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 4億9200万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
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- 資産の部 - 環境事業
- 246億5400万
2023年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上原価
- 6683億2400万
- 電子記録債権割引高
- 9億6500万
- 長期滞留債権等
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
- 4億3500万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 258億100万