5233 太平洋セメント

時価

4702億円

PER 予

7.17倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.01%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、売上原価、建設仮勘定他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	売上原価	建設仮勘定	投資有価証券売却益	持分法の適用範囲の変動	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業
2008/03	-	7352億	-	8.35億	-	-
2009/03	-129億	7177億 -2.4%	320百万	9.37億 +12.2%	-0.5億	-
2010/03	-	5995億 -16.5%	583百万 +82.2%	4.27億 -54.4%	-	-
2011/03	-	5901億 -1.6%	7百万 -98.8%	45.5億 +966%	-22.1億赤拡	-
2012/03	-	5818億 -1.4%	512百万大幅増	1.37億 -97%	-10.2億赤縮	-
2013/03	-	5875億 +1%	662百万 +29.3%	0.82億 -40.1%	-2.84億赤縮	4.11億
2014/03	-	6415億 +9.2%	109百万 -83.5%	5.98億 +629.3%	-	5.2億 +26.5%
2015/03	-	6426億 +0.2%	-	1.07億 -82.1%	-	2.24億 -56.9%
2016/03	-	6404億 -0.4%	-	13.3億大幅増	-	4.88億 +117.9%
2017/03	-	5999億 -6.3%	-	40.1億 +202.8%	-	12.4億 +153.1%
2018/03	-	6650億 +10.8%	-	0.92億 -97.7%	-	17.8億 +44.1%
2019/03	-	7127億 +7.2%	-	5.32億 +478.3%	-	18.5億 +4%
2020/03	-	6893億 -3.3%	-	2.05億 -61.5%	-	27.5億 +48.5%
2021/03	-	6726億 -2.4%	-	35.7億大幅増	-	6.38億 -76.8%
2022/03	-	5328億 -20.8%	-	6.15億 -82.8%	-	4.92億 -22.9%
2023/03	-	6683億 +25.4%	-	13.1億 +112.5%	-	4.35億 -11.6%
2024/03	-	6941億 +3.9%	-	9.42億 -27.9%	-	-

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 7352億3100万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 8億3500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: -

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
売上原価: 7177億2400万
建設仮勘定: 3億2000万
投資有価証券売却益: 9億3700万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: -

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5995億1800万
建設仮勘定: 5億8300万
投資有価証券売却益: 4億2700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: -

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5900億8200万
建設仮勘定: 700万
投資有価証券売却益: 45億5200万
持分法の適用範囲の変動: -22億1400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: -

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5818億1400万
建設仮勘定: 5億1200万
投資有価証券売却益: 1億3700万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: -

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5874億9800万
建設仮勘定: 6億6200万
投資有価証券売却益: 8200万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 4億1100万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6414億6900万
建設仮勘定: 1億900万
投資有価証券売却益: 5億9800万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 5億2000万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6426億4500万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 1億700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 2億2400万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6403億7500万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 13億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 4億8800万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5999億2400万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 40億1200万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 12億3500万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6649億9600万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 9200万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 17億8000万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 7126億6000万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 5億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 18億5200万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6893億2100万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 2億500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 27億5000万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6726億3100万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 35億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 6億3800万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5328億1800万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 6億1500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 4億9200万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6683億2400万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 13億700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: 4億3500万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6940億6200万
建設仮勘定: -
投資有価証券売却益: 9億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 環境事業: -