5233 太平洋セメント

時価

4295億円

PER 予

6.55倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.2%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、売上原価、従業員に対する長期貸付金他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		売上原価		従業員に対する長期貸付金		土地再評価差額金の取崩		事業税
2008/03	-		7352億		424百万		64百万		442百万
2009/03	-129億		7177億	-2.4%	379百万	-10.6%	-151百万	赤転	380百万	-14%
2010/03	-		5995億	-16.5%	356百万	-6.1%	57百万	黒転	442百万	+16.3%
2011/03	-		5901億	-1.6%	190百万	-46.6%	55百万	-3.5%	440百万	-0.5%
2012/03	-		5818億	-1.4%	229百万	+20.5%	37百万	-32.7%	525百万	+19.3%
2013/03	-		5875億	+1%	193百万	-15.7%	3百万	-91.9%	520百万	-1%
2014/03	-		6415億	+9.2%	154百万	-20.2%	-		-
2015/03	-		6426億	+0.2%	-		-		-
2016/03	-		6404億	-0.4%	-		-		-
2017/03	-		5999億	-6.3%	-		-		-
2018/03	-		6650億	+10.8%	-		-		-
2019/03	-		7127億	+7.2%	-		-		-
2020/03	-		6893億	-3.3%	-		-		-
2021/03	-		6726億	-2.4%	-		-		-
2022/03	-		5328億	-20.8%	-		-		-
2023/03	-		6683億	+25.4%	-		-		-
2024/03	-		6941億	+3.9%	-		-		-

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 7352億3100万
従業員に対する長期貸付金: 4億2400万
土地再評価差額金の取崩: 6400万
事業税: 4億4200万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
売上原価: 7177億2400万
従業員に対する長期貸付金: 3億7900万
土地再評価差額金の取崩: -1億5100万
事業税: 3億8000万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5995億1800万
従業員に対する長期貸付金: 3億5600万
土地再評価差額金の取崩: 5700万
事業税: 4億4200万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5900億8200万
従業員に対する長期貸付金: 1億9000万
土地再評価差額金の取崩: 5500万
事業税: 4億4000万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5818億1400万
従業員に対する長期貸付金: 2億2900万
土地再評価差額金の取崩: 3700万
事業税: 5億2500万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5874億9800万
従業員に対する長期貸付金: 1億9300万
土地再評価差額金の取崩: 300万
事業税: 5億2000万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6414億6900万
従業員に対する長期貸付金: 1億5400万
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6426億4500万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6403億7500万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5999億2400万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6649億9600万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 7126億6000万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6893億2100万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6726億3100万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 5328億1800万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6683億2400万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
売上原価: 6940億6200万
従業員に対する長期貸付金: -
土地再評価差額金の取崩: -
事業税: -