5233 太平洋セメント

時価

4815億円

PER 予

7.35倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木他2件

【期間】

通期

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木		連結範囲の変動		減価償却累計額
2008/03	-		-		-		-		-3191億
2009/03	-129億		-		-		-		-3169億	赤縮
2010/03	-		-		-		-5百万		-3265億	赤拡
2011/03	-		-		-		-444百万	赤拡	-3170億	赤縮
2012/03	-		-		-		35百万	黒転	-3222億	赤拡
2013/03	-		-		89.3億		-		-3272億	赤拡
2014/03	-		-51.9億		98.2億	+10%	-		-3297億	赤拡
2015/03	-		-		105億	+6.5%	-		-3342億	赤拡
2016/03	-		-		116億	+10.5%	-		-3162億	赤縮
2017/03	-		-		127億	+10.2%	-		-3343億	赤拡
2018/03	-		-		137億	+7.6%	-		-3394億	赤拡
2019/03	-		-		152億	+10.7%	-		-3478億	赤拡
2020/03	-		-		161億	+6%	-		-3519億	赤拡
2021/03	-		-		167億	+3.8%	-		-3528億	赤拡
2022/03	-		-		177億	+6%	-		-3614億	赤拡
2023/03	-		-		183億	+3.4%	-		-3746億	赤拡
2024/03	-		-		-		-		-3871億	赤拡

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: -
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3190億9300万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: -
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3168億9000万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: -
連結範囲の変動: -500万
減価償却累計額: -3265億3200万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: -
連結範囲の変動: -4億4400万
減価償却累計額: -3170億3200万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: -
連結範囲の変動: 3500万
減価償却累計額: -3222億4000万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 89億3000万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3271億8800万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -51億9300万
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 98億1900万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3297億3700万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 104億5500万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3342億3000万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 115億5100万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3162億4200万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 127億2600万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3342億8700万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 136億9500万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3393億8400万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 151億6600万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3477億9000万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 160億7900万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3518億7700万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 166億9000万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3528億3600万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 176億9000万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3614億3900万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: 182億9100万
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3745億7700万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木: -
連結範囲の変動: -
減価償却累計額: -3870億5900万