5233 太平洋セメント

時価

4628億円

PER 予

7.06倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.04%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、災害損失引当金、機械装置及び運搬具（純額）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		災害損失引当金		機械装置及び運搬具（純額）		持分法の適用範囲の変動		固定資産の売却による収入
2008/03	-		-		1723億		-		71.6億
2009/03	-129億		-		1512億	-12.3%	-0.5億		57.9億	-19%
2010/03	-		-		1290億	-14.7%	-		62.6億	+8.1%
2011/03	-		65.4億		1179億	-8.6%	-22.7億	赤拡	312億	+397.3%
2012/03	-		-		1061億	-10%	-10.2億	赤縮	50.4億	-83.8%
2013/03	-		-		1083億	+2.1%	-2.84億	赤縮	76.5億	+51.8%
2014/03	-		-		1124億	+3.8%	-		26.7億	-65.1%
2015/03	-		-		1208億	+7.5%	-		50.2億	+87.9%
2016/03	-		-		1472億	+21.8%	-		60.6億	+20.8%
2017/03	-		-		1354億	-8%	-		42.8億	-29.5%
2018/03	-		-		1366億	+0.9%	-		28.1億	-34.2%
2019/03	-		-		1346億	-1.4%	-		22.1億	-21.5%
2020/03	-		-		1629億	+21%	-		13.7億	-38.1%
2021/03	-		-		1542億	-5.4%	-		41.9億	+206.3%
2022/03	-		-		1704億	+10.5%	-		64.6億	+54.2%
2023/03	-		-		1911億	+12.1%	-		18.2億	-71.8%
2024/03	-		-		1895億	-0.8%	-		22.4億	+22.9%

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1723億1700万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 71億5500万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1511億9800万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
固定資産の売却による収入: 57億9300万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1289億5800万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 62億6400万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: 65億4200万
機械装置及び運搬具（純額）: 1179億200万
持分法の適用範囲の変動: -22億7100万
固定資産の売却による収入: 311億5100万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1061億1700万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
固定資産の売却による収入: 50億4100万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1083億1400万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
固定資産の売却による収入: 76億5200万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1123億7900万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 26億7000万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1208億400万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 50億1700万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1471億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 60億6100万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1353億8000万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 42億7600万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1366億300万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 28億1200万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1346億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 22億800万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1629億4400万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 13億6700万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1542億700万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 41億8700万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1704億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 64億5800万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1910億8100万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 18億2000万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
災害損失引当金: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1894億8100万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産の売却による収入: 22億3600万