5233 太平洋セメント

時価

4212億円

PER 予

6.64倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.61倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.24%

ROE 予

9.12%

ROA 予

4.51%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、研究開発費 - 環境事業、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木他2件

【期間】

通期

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		研究開発費 - 環境事業		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木		土地再評価差額金の取崩		土地
2008/03	-		-		-		64百万		1661億
2009/03	-129億		-		-		-151百万	赤転	1736億	+4.5%
2010/03	-		-		-		57百万	黒転	1690億	-2.6%
2011/03	-		-		-		55百万	-3.5%	1535億	-9.2%
2012/03	-		-		-		37百万	-32.7%	1519億	-1%
2013/03	-		-		16.5億		3百万	-91.9%	1526億	+0.5%
2014/03	-		-		30.5億	+85.4%	-		1553億	+1.8%
2015/03	-		-		29.2億	-4.5%	-		1646億	+6%
2016/03	-		-		29億	-0.6%	-		1407億	-14.5%
2017/03	-		-		25.7億	-11.3%	-		1606億	+14.1%
2018/03	-		-		34.6億	+34.6%	-		1581億	-1.6%
2019/03	-		10.8億		36.3億	+4.7%	-		1576億	-0.3%
2020/03	-		10億	-7.1%	30.4億	-16.3%	-		1649億	+4.6%
2021/03	-		9.53億	-4.8%	22.2億	-26.8%	-		1642億	-0.4%
2022/03	-		8.68億	-8.9%	23.3億	+4.6%	-		1560億	-5%
2023/03	-		7.9億	-9%	21.6億	-7.3%	-		1650億	+5.8%
2024/03	-		6.67億	-15.6%	26億	+20.7%	-		1585億	-4%

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: -
土地再評価差額金の取崩: 6400万
土地: 1660億9200万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: -
土地再評価差額金の取崩: -1億5100万
土地: 1735億6600万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: -
土地再評価差額金の取崩: 5700万
土地: 1690億2700万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: -
土地再評価差額金の取崩: 5500万
土地: 1534億7900万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: -
土地再評価差額金の取崩: 3700万
土地: 1519億3500万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 16億4600万
土地再評価差額金の取崩: 300万
土地: 1526億2500万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 30億5200万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1553億100万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 29億1600万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1646億4700万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 28億9900万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1407億2600万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 25億7200万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1605億7100万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 34億6200万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1580億5700万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 10億7700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 36億2600万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1576億3800万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 10億100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 30億3500万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1648億6900万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 9億5300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 22億2300万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1641億9300万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 8億6800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 23億2600万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1560億3100万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 7億9000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 21億5700万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1650億2700万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 6億6700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 建材・建築土木: 26億400万
土地再評価差額金の取崩: -
土地: 1584億9600万