5233 太平洋セメント

時価

4772億円

PER 予

7.28倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.98%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、研究開発費 - 環境事業、機械及び装置他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		研究開発費 - 環境事業		機械及び装置		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業		法定福利及び厚生費
2008/03	-		-		4367億		-		24.3億
2009/03	-129億		-		4453億	+2%	-		24.5億	+0.9%
2010/03	-		-		4432億	-0.5%	-		22.6億	-7.9%
2011/03	-		-		4454億	+0.5%	-		21.5億	-5.1%
2012/03	-		-		4523億	+1.6%	-		21.5億	+0.2%
2013/03	-		-		4512億	-0.2%	52.7億		21.2億	-1.6%
2014/03	-		-		4544億	+0.7%	53.8億	+2.1%	-
2015/03	-		-		357億	-92.2%	55.6億	+3.3%	-
2016/03	-		-		365億	+2.4%	53.1億	-4.6%	-
2017/03	-		-		-		75億	+41.3%	-
2018/03	-		-		-		72.4億	-3.4%	-
2019/03	-		10.8億		-		76.1億	+5.1%	-
2020/03	-		10億	-7.1%	-		81.4億	+7%	-
2021/03	-		9.53億	-4.8%	-		104億	+27.6%	-
2022/03	-		8.68億	-8.9%	-		34.4億	-66.9%	-
2023/03	-		7.9億	-9%	-		44.5億	+29.5%	-
2024/03	-		6.67億	-15.6%	-		37.5億	-15.8%	-

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 4367億3100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
法定福利及び厚生費: 24億3200万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 4453億3700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
法定福利及び厚生費: 24億5400万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 4431億8900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
法定福利及び厚生費: 22億6100万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 4454億600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
法定福利及び厚生費: 21億4500万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 4523億2800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: -
法定福利及び厚生費: 21億5000万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 4512億2400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 52億7400万
法定福利及び厚生費: 21億1500万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 4544億700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 53億8400万
法定福利及び厚生費: -

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 356億6200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 55億6100万
法定福利及び厚生費: -

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: 365億2400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 53億500万
法定福利及び厚生費: -

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 74億9500万
法定福利及び厚生費: -

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: -
機械及び装置: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 72億4100万
法定福利及び厚生費: -

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 10億7700万
機械及び装置: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 76億1100万
法定福利及び厚生費: -

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 10億100万
機械及び装置: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 81億4000万
法定福利及び厚生費: -

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 9億5300万
機械及び装置: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 103億8500万
法定福利及び厚生費: -

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 8億6800万
機械及び装置: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 34億4000万
法定福利及び厚生費: -

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 7億9000万
機械及び装置: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 44億5400万
法定福利及び厚生費: -

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 環境事業: 6億6700万
機械及び装置: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境事業: 37億5100万
法定福利及び厚生費: -