5233 太平洋セメント

時価

4702億円

PER 予

7.17倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.01%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、探鉱準備金の取崩、資産の部 - その他他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	探鉱準備金の取崩	資産の部 - その他	従業員に対する長期貸付金	建物及び構築物	為替換算調整勘定（税引後）	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-	-	-	424百万	5075億	-	-
2009/03	-129億	-181百万	-	379百万 -10.6%	4905億 -3.4%	-	-0.5億
2010/03	-	-181百万 ±0%	-	356百万 -6.1%	4874億 -0.6%	-	-
2011/03	-	-181百万 ±0%	-	190百万 -46.6%	4752億 -2.5%	-118億	-22.7億赤拡
2012/03	-	-181百万 ±0%	-	229百万 +20.5%	4728億 -0.5%	-31.6億赤縮	-10.2億赤縮
2013/03	-	-189百万赤拡	2298億	193百万 -15.7%	4739億 +0.2%	99.3億黒転	-2.84億赤縮
2014/03	-	-	2274億 -1%	154百万 -20.2%	4722億 -0.4%	187億 +87.9%	-
2015/03	-	-	2311億 +1.6%	-	4785億 +1.3%	160億 -14.3%	-
2016/03	-	-	2231億 -3.4%	-	4490億 -6.2%	-28.7億赤転	-
2017/03	-	-	2228億 -0.1%	-	4707億 +4.9%	-88.5億赤拡	-
2018/03	-	-	2128億 -4.5%	-	4738億 +0.7%	-46.2億赤縮	-
2019/03	-	-	2175億 +2.2%	-	4834億 +2%	-47.3億赤拡	-
2020/03	-	-	2213億 +1.8%	-	4908億 +1.5%	-14.9億赤縮	-
2021/03	-	-	2172億 -1.9%	-	4912億 +0.1%	-93.5億赤拡	-
2022/03	-	-	2281億 +5%	-	5151億 +4.9%	186億黒転	-
2023/03	-	-	2204億 -3.4%	-	5319億 +3.3%	250億 +34.7%	-
2024/03	-	-	-	-	5508億 +3.6%	166億 -33.8%	-

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 4億2400万
建物及び構築物: 5075億500万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 3億7900万
建物及び構築物: 4904億7500万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -5000万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 3億5600万
建物及び構築物: 4873億9700万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 1億9000万
建物及び構築物: 4751億8300万
為替換算調整勘定（税引後）: -117億7100万
持分法の適用範囲の変動: -22億7100万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 2億2900万
建物及び構築物: 4727億9600万
為替換算調整勘定（税引後）: -31億5700万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8900万
資産の部 - その他: 2298億2700万
従業員に対する長期貸付金: 1億9300万
建物及び構築物: 4738億5200万
為替換算調整勘定（税引後）: 99億3400万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2274億2000万
従業員に対する長期貸付金: 1億5400万
建物及び構築物: 4721億5500万
為替換算調整勘定（税引後）: 186億6500万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2310億6200万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 4785億2200万
為替換算調整勘定（税引後）: 160億200万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2231億4400万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 4489億5000万
為替換算調整勘定（税引後）: -28億6900万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2228億1800万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 4707億4100万
為替換算調整勘定（税引後）: -88億5100万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2127億5700万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 4738億4100万
為替換算調整勘定（税引後）: -46億2000万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2174億6200万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 4834億4300万
為替換算調整勘定（税引後）: -47億3300万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2212億9500万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 4908億2400万
為替換算調整勘定（税引後）: -14億9400万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2171億9800万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 4912億4700万
為替換算調整勘定（税引後）: -93億4500万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2280億6800万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 5151億4500万
為替換算調整勘定（税引後）: 185億9600万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2203億6100万
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 5318億8900万
為替換算調整勘定（税引後）: 250億4200万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: -
建物及び構築物: 5508億700万
為替換算調整勘定（税引後）: 165億9000万
持分法の適用範囲の変動: -