5233 太平洋セメント

時価

4823億円

PER 予

7.36倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、探鉱準備金の取崩、資産の部 - その他他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	探鉱準備金の取崩	資産の部 - その他	従業員に対する長期貸付金	持分法の適用範囲の変動	固定資産処分損益（△は益）
2008/03	-	-	-	424百万	-	2.68億
2009/03	-129億	-181百万	-	379百万 -10.6%	-0.5億	34.7億大幅増
2010/03	-	-181百万 ±0%	-	356百万 -6.1%	-	10.5億 -69.8%
2011/03	-	-181百万 ±0%	-	190百万 -46.6%	-22.1億赤拡	-204億赤転
2012/03	-	-181百万 ±0%	-	229百万 +20.5%	-10.2億赤縮	-1.22億赤縮
2013/03	-	-189百万赤拡	2298億	193百万 -15.7%	-2.84億赤縮	10.4億黒転
2014/03	-	-	2274億 -1%	154百万 -20.2%	-	34.7億 +234.5%
2015/03	-	-	2311億 +1.6%	-	-	7.97億 -77%
2016/03	-	-	2231億 -3.4%	-	-	15.4億 +93.1%
2017/03	-	-	2228億 -0.1%	-	-	33.2億 +115.5%
2018/03	-	-	2128億 -4.5%	-	-	33.1億 -0.3%
2019/03	-	-	2175億 +2.2%	-	-	36.8億 +11.2%
2020/03	-	-	2213億 +1.8%	-	-	48.3億 +31.2%
2021/03	-	-	2172億 -1.9%	-	-	22.5億 -53.5%
2022/03	-	-	2281億 +5%	-	-	9.14億 -59.3%
2023/03	-	-	2204億 -3.4%	-	-	42億 +359.7%
2024/03	-	-	-	-	-	33.9億 -19.4%

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 4億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 2億6800万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 3億7900万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
固定資産処分損益（△は益）: 34億6500万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 3億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 10億4600万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 1億9000万
持分法の適用範囲の変動: -22億1400万
固定資産処分損益（△は益）: -204億2900万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: 2億2900万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
固定資産処分損益（△は益）: -1億2200万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8900万
資産の部 - その他: 2298億2700万
従業員に対する長期貸付金: 1億9300万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
固定資産処分損益（△は益）: 10億3700万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2274億2000万
従業員に対する長期貸付金: 1億5400万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 34億6900万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2310億6200万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 7億9700万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2231億4400万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 15億3900万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2228億1800万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 33億1700万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2127億5700万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 33億700万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2174億6200万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 36億7800万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2212億9500万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 48億2500万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2171億9800万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 22億4600万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2280億6800万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 9億1400万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: 2203億6100万
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 42億200万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
資産の部 - その他: -
従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産処分損益（△は益）: 33億8500万