5233 太平洋セメント

時価

4823億円

PER 予

7.36倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、探鉱準備金の取崩、事業税他3件

【期間】

通期

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	探鉱準備金の取崩	事業税	減価償却累計額	持分法の適用範囲の変動	固定資産計
2008/03	-	-	442百万	-3191億	-	8402億
2009/03	-129億	-181百万	380百万 -14%	-3169億赤縮	-0.5億	7924億 -5.7%
2010/03	-	-181百万 ±0%	442百万 +16.3%	-3265億赤拡	-	7549億 -4.7%
2011/03	-	-181百万 ±0%	440百万 -0.5%	-3170億赤縮	-22.1億赤拡	6745億 -10.6%
2012/03	-	-181百万 ±0%	525百万 +19.3%	-3222億赤拡	-10.2億赤縮	6477億 -4%
2013/03	-	-189百万赤拡	520百万 -1%	-3272億赤拡	-2.84億赤縮	6518億 +0.6%
2014/03	-	-	-	-3297億赤拡	-	6773億 +3.9%
2015/03	-	-	-	-3342億赤拡	-	7106億 +4.9%
2016/03	-	-	-	-3162億赤縮	-	7052億 -0.8%
2017/03	-	-	-	-3343億赤拡	-	6825億 -3.2%
2018/03	-	-	-	-3394億赤拡	-	6815億 -0.1%
2019/03	-	-	-	-3478億赤拡	-	6931億 +1.7%
2020/03	-	-	-	-3519億赤拡	-	7144億 +3.1%
2021/03	-	-	-	-3528億赤拡	-	7169億 +0.3%
2022/03	-	-	-	-3614億赤拡	-	7625億 +6.4%
2023/03	-	-	-	-3746億赤拡	-	8385億 +10%
2024/03	-	-	-	-3871億赤拡	-	9080億 +8.3%

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: 4億4200万
減価償却累計額: -3190億9300万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 8401億8400万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
事業税: 3億8000万
減価償却累計額: -3168億9000万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
固定資産計: 7924億2600万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
事業税: 4億4200万
減価償却累計額: -3265億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 7549億300万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
事業税: 4億4000万
減価償却累計額: -3170億3200万
持分法の適用範囲の変動: -22億1400万
固定資産計: 6745億2400万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
事業税: 5億2500万
減価償却累計額: -3222億4000万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
固定資産計: 6477億3500万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8900万
事業税: 5億2000万
減価償却累計額: -3271億8800万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
固定資産計: 6517億6600万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3297億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 6772億5900万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3342億3000万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 7106億2100万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3162億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 7051億5600万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3342億8700万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 6825億2000万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3393億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 6815億4600万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3477億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 6931億2000万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3518億7700万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 7144億2000万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3528億3600万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 7168億9300万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3614億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 7624億5700万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3745億7700万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 8384億5400万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
事業税: -
減価償却累計額: -3870億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産計: 9079億6100万