5233 太平洋セメント

時価

4772億円

PER 予

7.28倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.98%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、探鉱準備金の取崩、販売運賃諸掛他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	探鉱準備金の取崩	販売運賃諸掛	その他の引当金の増減額（△は減少）	商品売上高	持分法適用会社に対する持分相当額	設備投資額 - 建材・建築土木
2008/03	-	-	-	2.71億	1546億	-	-
2009/03	-129億	-181百万	419億	0.76億 -72%	1549億 +0.2%	-	-
2010/03	-	-181百万 ±0%	338億 -19.2%	-9.9億赤転	1351億 -12.8%	-	-
2011/03	-	-181百万 ±0%	326億 -3.6%	-0.47億赤縮	1276億 -5.6%	-24.2億	-
2012/03	-	-181百万 ±0%	318億 -2.5%	-12.1億赤拡	1363億 +6.8%	-24億赤縮	-
2013/03	-	-189百万赤拡	348億 +9.6%	-3.71億赤縮	1535億 +12.7%	59億黒転	-
2014/03	-	-	539億 +54.8%	-23.7億赤拡	1830億 +19.2%	70.6億 +19.7%	-
2015/03	-	-	-	-15億赤縮	-	50.7億 -28.2%	-
2016/03	-	-	-	-1.58億赤縮	-	-33.8億赤転	-
2017/03	-	-	-	-6.01億赤拡	-	5.88億黒転	-
2018/03	-	-	-	-5.13億赤縮	-	4.23億 -28.1%	-
2019/03	-	-	-	0.52億黒転	-	-6.41億赤転	36.3億
2020/03	-	-	-	0.42億 -19.2%	-	-3.02億赤縮	30.4億 -16.3%
2021/03	-	-	-	0 -100%	-	2.01億黒転	22.2億 -26.8%
2022/03	-	-	-	31.9億	-	25.6億大幅増	23.3億 +4.6%
2023/03	-	-	-	9.97億 -68.7%	-	22億 -14.2%	21.6億 -7.3%
2024/03	-	-	-	-2.88億赤転	-	30.9億 +40.6%	26億 +20.7%

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 2億7100万
商品売上高: 1545億6400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
販売運賃諸掛: 418億6000万
その他の引当金の増減額（△は減少）: 7600万
商品売上高: 1548億8900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
販売運賃諸掛: 338億3100万
その他の引当金の増減額（△は減少）: -9億9000万
商品売上高: 1351億3700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
販売運賃諸掛: 326億400万
その他の引当金の増減額（△は減少）: -4700万
商品売上高: 1276億1400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -24億1800万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
販売運賃諸掛: 317億8300万
その他の引当金の増減額（△は減少）: -12億800万
商品売上高: 1362億6100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -24億300万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -1億8900万
販売運賃諸掛: 348億1900万
その他の引当金の増減額（△は減少）: -3億7100万
商品売上高: 1535億4600万
持分法適用会社に対する持分相当額: 59億100万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: 538億8300万
その他の引当金の増減額（△は減少）: -23億6900万
商品売上高: 1829億5100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 70億6400万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -14億9800万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 50億7200万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -1億5800万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -33億7800万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -6億100万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 5億8800万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -5億1300万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億2300万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 5200万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -6億4100万
設備投資額 - 建材・建築土木: 36億2600万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 4200万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -3億200万
設備投資額 - 建材・建築土木: 30億3500万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 0
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億100万
設備投資額 - 建材・建築土木: 22億2300万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 31億8500万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 25億5900万
設備投資額 - 建材・建築土木: 23億2600万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 9億9700万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 21億9600万
設備投資額 - 建材・建築土木: 21億5700万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
探鉱準備金の取崩: -
販売運賃諸掛: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -2億8800万
商品売上高: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 30億8700万
設備投資額 - 建材・建築土木: 26億400万