在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、持分法適用会社に対する持分相当額、当期変動額合計他2件
2008年3月
2009年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -129億800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 当期変動額合計
- -
- 製品期末たな卸高
- 64億8000万
- 事業構造改革引当金
- -
2010年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 当期変動額合計
- -
- 製品期末たな卸高
- 62億3300万
- 事業構造改革引当金
- 172億6200万
2011年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -24億1800万
- 当期変動額合計
- -
- 製品期末たな卸高
- 56億
- 事業構造改革引当金
- -
2012年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -24億300万
- 当期変動額合計
- -
- 製品期末たな卸高
- 49億6800万
- 事業構造改革引当金
- -
2013年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 59億100万
- 当期変動額合計
- 236億8200万
- 製品期末たな卸高
- 41億1400万
- 事業構造改革引当金
- -
2014年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 70億6400万
- 当期変動額合計
- 534億8500万
- 製品期末たな卸高
- 53億7300万
- 事業構造改革引当金
- -
2015年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 50億7200万
- 当期変動額合計
- 742億7500万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2016年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -33億7800万
- 当期変動額合計
- 95億8200万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2017年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億8800万
- 当期変動額合計
- 429億6100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2018年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億2300万
- 当期変動額合計
- 322億9100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2019年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -6億4100万
- 当期変動額合計
- 183億1800万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2020年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億200万
- 当期変動額合計
- 227億200万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2021年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億100万
- 当期変動額合計
- 335億7900万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2022年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 25億5900万
- 当期変動額合計
- 384億6300万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2023年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 21億9600万
- 当期変動額合計
- -159億4100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -
2024年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 30億8700万
- 当期変動額合計
- 675億2700万
- 製品期末たな卸高
- -
- 事業構造改革引当金
- -