5233 太平洋セメント

時価

4615億円

PER 予

7.05倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.11%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、関係会社株式、探鉱準備金の積立他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		関係会社株式		探鉱準備金の積立		事業構造改革費用
2008/03	-		1525億		181百万		-
2009/03	-129億		1231億	-19.3%	181百万	±0%	-
2010/03	-		1155億	-6.2%	181百万	±0%	322億
2011/03	-		1168億	+1.2%	-		-
2012/03	-		1223億	+4.7%	-		-
2013/03	-		1208億	-1.2%	-		-
2014/03	-		1226億	+1.5%	-		-
2015/03	-		1274億	+3.9%	-		11.8億	-96.3%
2016/03	-		1730億	+35.8%	-		-
2017/03	-		1728億	-0.1%	-		-
2018/03	-		1721億	-0.4%	-		-
2019/03	-		1703億	-1%	-		-
2020/03	-		1706億	+0.2%	-		-
2021/03	-		1690億	-0.9%	-		-
2022/03	-		2003億	+18.5%	-		-
2023/03	-		2456億	+22.6%	-		-

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1525億2800万
探鉱準備金の積立: 1億8100万
事業構造改革費用: -

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
関係会社株式: 1230億6600万
探鉱準備金の積立: 1億8100万
事業構造改革費用: -

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1154億5300万
探鉱準備金の積立: 1億8100万
事業構造改革費用: 322億2600万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1167億8500万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1222億8000万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1208億
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1225億9300万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1274億3300万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: 11億8000万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1730億100万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1728億800万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1720億7500万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1702億8900万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1705億5400万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 1689億8100万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 2002億8400万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
関係会社株式: 2456億3300万
探鉱準備金の積立: -
事業構造改革費用: -