商品期末たな卸高、貸付金の回収による収入、事業税他6件
2008年3月
- 商品期末たな卸高
- 21億5900万
- 貸付金の回収による収入
- 28億6700万
- 事業税
- 4億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 331億5700万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2009年3月
- 商品期末たな卸高
- 23億3600万
- 貸付金の回収による収入
- 38億9000万
- 事業税
- 3億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -5000万
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 346億
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2010年3月
- 商品期末たな卸高
- 17億5800万
- 貸付金の回収による収入
- 27億300万
- 事業税
- 4億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 285億4700万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2011年3月
- 商品期末たな卸高
- 20億7000万
- 貸付金の回収による収入
- 30億5200万
- 事業税
- 4億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -22億1400万
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 264億3200万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- 21億1000万
- 新株の発行
- -
2012年3月
- 商品期末たな卸高
- 20億2300万
- 貸付金の回収による収入
- 19億7000万
- 事業税
- 5億2500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -10億1900万
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 364億5300万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- 333億5000万
2013年3月
- 商品期末たな卸高
- 19億9000万
- 貸付金の回収による収入
- 17億7600万
- 事業税
- 5億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2億8400万
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 385億4000万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2014年3月
- 商品期末たな卸高
- 15億4800万
- 貸付金の回収による収入
- 34億7400万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 327億1100万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2015年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 36億3100万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 317億9900万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2016年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 35億1000万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 291億4600万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2017年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 38億2600万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- 77億9500万
- 買掛金
- 298億9200万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2018年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 33億9300万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- -
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 286億6600万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2019年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 30億7800万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- 36億2600万
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 291億9300万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2020年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 27億8200万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- 30億3500万
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 215億5200万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2021年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 33億200万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- 22億2300万
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 216億1200万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2022年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 24億5800万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- 23億2600万
- 株式交換による変動額
- 41億500万
- 買掛金
- 270億7300万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2023年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 6億6000万
- 事業税
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- 21億5700万
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 261億3800万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
- -
- 新株の発行
- -
2024年3月
- 商品期末たな卸高
- -
- 貸付金の回収による収入
- 15億8200万
- 事業税
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 建材・建築土木
- 26億400万
- 株式交換による変動額
- -
- 買掛金
- 384億3100万
- 在外関連会社のIFRS適用による累積的影響額
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- 新株の発行
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