5233 太平洋セメント

時価

4815億円

PER 予

7.35倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

商品期末たな卸高、貸付金の回収による収入、事業税他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	商品期末たな卸高		貸付金の回収による収入		事業税		持分法の適用範囲の変動		設備投資額 - 建材・建築土木
2008/03	21.6億		28.7億		442百万		-		-
2009/03	23.4億	+8.2%	38.9億	+35.7%	380百万	-14%	-0.5億		-
2010/03	17.6億	-24.7%	27億	-30.5%	442百万	+16.3%	-		-
2011/03	20.7億	+17.7%	30.5億	+12.9%	440百万	-0.5%	-22.1億	赤拡	-
2012/03	20.2億	-2.3%	19.7億	-35.5%	525百万	+19.3%	-10.2億	赤縮	-
2013/03	19.9億	-1.6%	17.8億	-9.8%	520百万	-1%	-2.84億	赤縮	-
2014/03	15.5億	-22.2%	34.7億	+95.6%	-		-		-
2015/03	-		36.3億	+4.5%	-		-		-
2016/03	-		35.1億	-3.3%	-		-		-
2017/03	-		38.3億	+9%	-		-		-
2018/03	-		33.9億	-11.3%	-		-		-
2019/03	-		30.8億	-9.3%	-		-		36.3億
2020/03	-		27.8億	-9.6%	-		-		30.4億	-16.3%
2021/03	-		33億	+18.7%	-		-		22.2億	-26.8%
2022/03	-		24.6億	-25.6%	-		-		23.3億	+4.6%
2023/03	-		6.6億	-73.1%	-		-		21.6億	-7.3%
2024/03	-		15.8億	+139.7%	-		-		-

2008年3月

商品期末たな卸高: 21億5900万
貸付金の回収による収入: 28億6700万
事業税: 4億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2009年3月

商品期末たな卸高: 23億3600万
貸付金の回収による収入: 38億9000万
事業税: 3億8000万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2010年3月

商品期末たな卸高: 17億5800万
貸付金の回収による収入: 27億300万
事業税: 4億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2011年3月

商品期末たな卸高: 20億7000万
貸付金の回収による収入: 30億5200万
事業税: 4億4000万
持分法の適用範囲の変動: -22億1400万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2012年3月

商品期末たな卸高: 20億2300万
貸付金の回収による収入: 19億7000万
事業税: 5億2500万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2013年3月

商品期末たな卸高: 19億9000万
貸付金の回収による収入: 17億7600万
事業税: 5億2000万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2014年3月

商品期末たな卸高: 15億4800万
貸付金の回収による収入: 34億7400万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2015年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 36億3100万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2016年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 35億1000万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2017年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 38億2600万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2018年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 33億9300万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -

2019年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 30億7800万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: 36億2600万

2020年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 27億8200万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: 30億3500万

2021年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 33億200万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: 22億2300万

2022年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 24億5800万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: 23億2600万

2023年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 6億6000万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: 21億5700万

2024年3月

商品期末たな卸高: -
貸付金の回収による収入: 15億8200万
事業税: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 建材・建築土木: -