5233 太平洋セメント

時価

4772億円

PER 予

7.28倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

1.61倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.98%

ROE 予

22.15%

ROA 予

8.46%

商品期末たな卸高、株式の発行による支出、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	商品期末たな卸高		株式の発行による支出		持分法の適用範囲の変動		外部顧客への売上高 - 建材・建築土木		賞与引当金の増減額（△は減少）
2008/03	21.6億		24.3億		-		-		1.97億
2009/03	23.4億	+8.2%	21.4億	-11.9%	-0.5億		-		-11.9億	赤転
2010/03	17.6億	-24.7%	-		-		-		-5.01億	赤縮
2011/03	20.7億	+17.7%	-		-22.7億	赤拡	-		-8.04億	赤拡
2012/03	20.2億	-2.3%	-		-10.2億	赤縮	-		2.45億	黒転
2013/03	19.9億	-1.6%	-		-2.84億	赤縮	811億		3.22億	+31.4%
2014/03	15.5億	-22.2%	-		-		882億	+8.8%	8.12億	+152.2%
2015/03	-		-		-		860億	-2.4%	0.79億	-90.3%
2016/03	-		-		-		752億	-12.6%	5.09億	+544.3%
2017/03	-		-		-		699億	-7.1%	-0.29億	赤転
2018/03	-		-		-		732億	+4.7%	2.76億	黒転
2019/03	-		-		-		779億	+6.5%	0.24億	-91.3%
2020/03	-		-		-		770億	-1.2%	1.09億	+354.2%
2021/03	-		-		-		686億	-10.9%	1.07億	-1.8%
2022/03	-		-		-		636億	-7.3%	-0.19億	赤転
2023/03	-		-		-		671億	+5.5%	-5.74億	赤拡
2024/03	-		-		-		722億	+7.7%	8.21億	黒転

2008年3月

商品期末たな卸高: 21億5900万
株式の発行による支出: 24億2700万
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: 1億9700万

2009年3月

商品期末たな卸高: 23億3600万
株式の発行による支出: 21億3800万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -11億8700万

2010年3月

商品期末たな卸高: 17億5800万
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -5億100万

2011年3月

商品期末たな卸高: 20億7000万
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -22億7100万
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -8億400万

2012年3月

商品期末たな卸高: 20億2300万
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: 2億4500万

2013年3月

商品期末たな卸高: 19億9000万
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 810億7400万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 3億2200万

2014年3月

商品期末たな卸高: 15億4800万
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 881億7700万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 8億1200万

2015年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 860億3100万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 7900万

2016年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 752億2800万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 5億900万

2017年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 699億1200万
賞与引当金の増減額（△は減少）: -2900万

2018年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 732億1000万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 2億7600万

2019年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 779億4000万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 2400万

2020年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 770億3500万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 1億900万

2021年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 686億300万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 1億700万

2022年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 635億7000万
賞与引当金の増減額（△は減少）: -1900万

2023年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 670億8100万
賞与引当金の増減額（△は減少）: -5億7400万

2024年3月

商品期末たな卸高: -
株式の発行による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
外部顧客への売上高 - 建材・建築土木: 722億3000万
賞与引当金の増減額（△は減少）: 8億2100万