持分法による投資損益(△は益)、製品売上高、未収入金他1件
2008年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- 38億3000万
- 製品売上高
- 1469億5200万
- 未収入金
- 50億2200万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2009年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- 75億3600万
- 製品売上高
- 1528億5500万
- 未収入金
- 33億200万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2010年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -40億6800万
- 製品売上高
- 1356億6000万
- 未収入金
- 31億500万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2011年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -19億2900万
- 製品売上高
- 1311億5200万
- 未収入金
- 26億1500万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2012年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- 30億1100万
- 製品売上高
- 1312億2000万
- 未収入金
- 54億9100万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2013年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- 10億9700万
- 製品売上高
- 1409億3600万
- 未収入金
- 33億3000万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2014年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -25億7500万
- 製品売上高
- 1568億1200万
- 未収入金
- 35億9900万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2015年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -52億9300万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2016年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -52億9200万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2017年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -20億900万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2018年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -31億9600万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2019年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -22億8800万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- 7億5900万
2020年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -24億2700万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2021年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -18億7900万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2022年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -19億1300万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2023年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- 27億7100万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2024年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -8億6100万
- 製品売上高
- -
- 未収入金
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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