鉱業権、建設仮勘定、株式交換による変動他3件
2008年3月
- 鉱業権
- 124億1900万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 3億3300万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 6400万
2009年3月
- 鉱業権
- 122億3400万
- 建設仮勘定
- 3億2000万
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 70億9000万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -1億5100万
2010年3月
- 鉱業権
- 120億5900万
- 建設仮勘定
- 5億8300万
- 株式交換による変動
- -3億6200万
- 投資有価証券評価損
- 8億3700万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 5700万
2011年3月
- 鉱業権
- 118億8800万
- 建設仮勘定
- 700万
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 18億4200万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 5500万
2012年3月
- 鉱業権
- 116億8600万
- 建設仮勘定
- 5億1200万
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 5億8600万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 3700万
2013年3月
- 鉱業権
- 114億9800万
- 建設仮勘定
- 6億6200万
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 8億7800万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 300万
2014年3月
- 鉱業権
- 112億9600万
- 建設仮勘定
- 1億900万
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 2億300万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2015年3月
- 鉱業権
- 110億9400万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 12億3100万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2016年3月
- 鉱業権
- 109億800万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 3億7400万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2017年3月
- 鉱業権
- 107億600万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 6800万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2018年3月
- 鉱業権
- 105億200万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 13億5600万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2019年3月
- 鉱業権
- 102億8900万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 3億2600万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2020年3月
- 鉱業権
- 100億5200万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 2億2200万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2021年3月
- 鉱業権
- 97億9000万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 4700万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2022年3月
- 鉱業権
- 95億2100万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 2000万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2023年3月
- 鉱業権
- 92億7300万
- 建設仮勘定
- -
- 株式交換による変動
- -
- 投資有価証券評価損
- 600万
- 事業撤退損失引当金の増減（△は減少）
- 44億5200万
- 土地再評価差額金の取崩
- -