5233 太平洋セメント

時価

4498億円

PER 予

10.66倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2023年）

0.78倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2023年）

1.9%

ROE 予

7.29%

ROA 予

2.93%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、流動資産計、探鉱準備金の取崩他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		流動資産計		探鉱準備金の取崩		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-1.05億		3778億		-181百万		-
2009/03	-474億	赤拡	3657億	-3.2%	-181百万	±0%	-
2010/03	-		4004億	+9.5%	-		-
2011/03	-		3229億	-19.3%	-		56百万
2012/03	-		3345億	+3.6%	-		-
2013/03	-		3307億	-1.1%	-		-
2014/03	-		3383億	+2.3%	-		-
2015/03	-5.16億	赤縮	3300億	-2.5%	-		-
2016/03	-		3089億	-6.4%	-		-
2017/03	-		3329億	+7.8%	-		-
2018/03	-		3406億	+2.3%	-		-
2019/03	-		3413億	+0.2%	-		-
2020/03	-		3185億	-6.7%	-		-
2021/03	-		3273億	+2.8%	-		-
2022/03	-		3406億	+4%	-		-
2023/03	-		4304億	+26.4%	-		-

2008年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億500万
流動資産計: 3778億4800万
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -474億800万
流動資産計: 3656億5900万
探鉱準備金の取崩: -1億8100万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 4003億5300万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3229億3600万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: 5600万

2012年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3344億9600万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3307億600万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3383億400万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -5億1600万
流動資産計: 3299億8100万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3089億1800万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3328億9500万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3405億9500万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3413億700万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3185億200万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3273億3300万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 3405億5000万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
流動資産計: 4304億800万
探鉱準備金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -