5233 太平洋セメント

時価

4823億円

PER 予

7.36倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上総利益、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	売上総利益	持分法の適用範囲の変動	事業譲渡損失	探鉱準備金の積立	貸倒引当金
2008/03	-1.05億	1923億	-	-	181百万	-14.3億
2009/03	-474億赤拡	1541億 -19.9%	-	54.4億	181百万 ±0%	-19.6億赤拡
2010/03	-	1291億 -16.3%	-	1.5億 -97.2%	181百万 ±0%	-18.7億赤縮
2011/03	-	1364億 +5.7%	-	3.64億 +142.7%	-	-18.1億赤縮
2012/03	-	1460億 +7.1%	-	-	-	-17.7億赤縮
2013/03	-	1601億 +9.6%	-284百万	-	-	-15.9億赤縮
2014/03	-	1988億 +24.2%	-	-	-	-15.7億赤縮
2015/03	-5.16億赤縮	2002億 +0.7%	-	-	-	-23.3億赤拡
2016/03	-	1950億 -2.6%	-	-	-	-9.38億赤縮
2017/03	-	1987億 +1.9%	-	-	-	-11.3億赤拡
2018/03	-	2061億 +3.8%	-	-	-	-11.2億赤縮
2019/03	-	2034億 -1.3%	-	-	-	-6.46億赤縮
2020/03	-	1950億 -4.1%	-	-	-	-13億赤拡
2021/03	-	1913億 -1.9%	-	-	-	-7.95億赤縮
2022/03	-	1754億 -8.3%	-	-	-	-3.07億赤縮
2023/03	-	1412億 -19.5%	-	-	-	-1.5億赤縮
2024/03	-	1922億 +36.1%	-	-	-	-1.98億赤拡

2008年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億500万
売上総利益: 1923億4400万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: 1億8100万
貸倒引当金: -14億2500万

2009年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -474億800万
売上総利益: 1541億900万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: 54億3800万
探鉱準備金の積立: 1億8100万
貸倒引当金: -19億6100万

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1290億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: 1億5000万
探鉱準備金の積立: 1億8100万
貸倒引当金: -18億6800万

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1363億9300万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: 3億6400万
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -18億1000万

2012年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1460億3400万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -17億6600万

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1601億1800万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -15億8700万

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1988億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -15億6800万

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -5億1600万
売上総利益: 2002億300万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -23億2900万

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1949億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -9億3800万

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1986億6400万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -11億2500万

2018年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 2061億1700万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -11億1600万

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 2034億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -6億4600万

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1950億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -13億200万

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1912億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -7億9500万

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1753億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -3億700万

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1412億1800万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -1億5000万

2024年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1922億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
貸倒引当金: -1億9800万