5233 太平洋セメント

時価

4823億円

PER 予

7.36倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、探鉱準備金の積立、株主資本合計他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		探鉱準備金の積立		株主資本合計		持分法の適用範囲の変動		退職給付に係る資産
2007/03	-		-		2538億		-		-
2008/03	-1.05億		-		2715億	+7%	-		-
2009/03	-474億	赤拡	-		2183億	-19.6%	-0.5億		-
2010/03	-		181百万		1817億	-16.8%	-		-
2011/03	-		-		1841億	+1.4%	-22.1億	赤拡	-
2012/03	-		181百万	±0%	2209億	+20%	-10.2億	赤縮	-
2013/03	-		100百万	-44.8%	2271億	+2.8%	-2.84億	赤縮	-
2014/03	-		-		2571億	+13.3%	-		121億
2015/03	-5.16億	赤縮	-		2949億	+14.7%	-		203億	+67.6%
2016/03	-		-		3249億	+10.1%	-		89.7億	-55.9%
2017/03	-		-		3637億	+12%	-		174億	+93.5%
2018/03	-		-		3956億	+8.8%	-		213億	+22.7%
2019/03	-		-		4248億	+7.4%	-		178億	-16.4%
2020/03	-		-		4564億	+7.4%	-		111億	-37.7%
2021/03	-		-		4859億	+6.5%	-		231億	+108.3%
2022/03	-		-		5063億	+4.2%	-		227億	-1.8%
2023/03	-		-		4650億	-8.1%	-		237億	+4.5%
2024/03	-		-		4974億	+7%	-		389億	+64.2%

2007年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 2538億2600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -

2008年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億500万
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 2714億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -

2009年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -474億800万
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 2182億8600万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
退職給付に係る資産: -

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: 1億8100万
株主資本合計: 1816億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 1841億4100万
持分法の適用範囲の変動: -22億1400万
退職給付に係る資産: -

2012年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: 1億8100万
株主資本合計: 2209億3500万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
退職給付に係る資産: -

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: 1億
株主資本合計: 2270億5100万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
退職給付に係る資産: -

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 2571億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 121億3400万

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -5億1600万
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 2949億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 203億3800万

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 3248億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 89億6800万

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 3637億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 173億5200万

2018年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 3955億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 212億9800万

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 4247億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 178億700万

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 4563億9500万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 110億9000万

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 4859億4600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 230億9900万

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 5062億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 226億8000万

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 4650億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 236億9700万

2024年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
株主資本合計: 4974億900万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 389億600万