建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法

2015/06/26 12:41

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日	当連結会計年度自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日
建物及び構築物	7百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	93百万円	2百万円

2015/06/26 12:41

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日	当連結会計年度自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日
建物及び構築物	18百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	2百万円	0百万円

2015/06/26 12:41

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 銀行の担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度平成26年3月31日	当連結会計年度平成27年3月31日
土地	657百万円	753百万円
建物及び構築物	1,116百万円	1,931百万円
投資有価証券	412百万円	―百万円

(2) 上記に対応する債務は次のとおりです。

2015/06/26 12:41

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3.圧縮記帳

	前連結会計年度平成26年3月31日	当連結会計年度平成27年3月31日
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	7百万円	7百万円

2015/06/26 12:41

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。

建物	東京本社・ショールーム移転工事	55百万円
	埼玉工場 D・F棟耐震補強工事	10百万円
	白山工場 空調設備工事	27百万円
機械及び装置	機能性セラミック商品事業部 生産設備	29百万円
工具、器具及び備品	食堂精算システム	10百万円
	東京本社・ショールーム移転工事展示システムバス	24百万円
	住設環境機器事業部 浄化槽金型	19百万円

2015/06/26 12:41

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度平成26年3月31日	当事業年度平成27年3月31日
その他有価証券評価差額金	―百万円	0百万円
建物(資産除去債務)	―百万円	7百万円
繰延税金負債合計	―百万円	8百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度および当事業年度は、税引前当期純損失を計上したため当該記載は行っていません。

2015/06/26 12:41

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度平成26年3月31日	当連結会計年度平成27年3月31日
その他有価証券評価差額金	―百万円	0百万円
建物(資産除去債務)	―百万円	7百万円
繰延税金負債合計	―百万円	8百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度および当連結会計年度において税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しています。

2015/06/26 12:41

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社では建物については定額法、建物以外の有形固定資産については定率法を採用しています。
国内連結子会社では、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
無形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社では、ソフトウエア(自社利用)について社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上の残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零とする定額法を採用しています。
なお、リース取引開始日が平成20年10月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/06/26 12:41