建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法

2016/06/27 9:30

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5.固定資産売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日	当連結会計年度自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日
建物及び構築物	―百万円	0百万円
土地	19百万円	16百万円

2016/06/27 9:30

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日	当連結会計年度自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日
建物及び構築物	5百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

2016/06/27 9:30

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度平成27年3月31日	当連結会計年度平成28年3月31日
建物及び構築物	1,931百万円	1,819百万円
土地	753百万円	1,044百万円

(2) 担保に係る債務

2016/06/27 9:30

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3.圧縮記帳

	前連結会計年度平成27年3月31日	当連結会計年度平成28年3月31日
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	7百万円	7百万円

2016/06/27 9:30

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。

建物	白山工場 空調設備工事	14百万円
	白山工場 昇降機制御系機器更新	10百万円
機械及び装置	陶磁器事業 生産設備	41百万円
	機能性セラミック商品事業 生産設備	113百万円
工具器具及び備品	住設環境機器事業 住設浄化槽用金型	61百万円
	基幹システム更新	17百万円
ソフトウエア	基幹システム更新	33百万円
	勤怠システム導入	10百万円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりです。

2016/06/27 9:30

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度平成27年3月31日	当事業年度平成28年3月31日
その他有価証券評価差額金	0百万円	0百万円
建物(資産除去債務)	7百万円	6百万円
繰延税金負債合計	8百万円	6百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度および当事業年度は、税引前当期純損失を計上したため当該記載は行っていません。

2016/06/27 9:30

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度平成27年3月31日	当連結会計年度平成28年3月31日
その他有価証券評価差額金	0百万円	0百万円
建物(資産除去債務)	7百万円	6百万円
繰延税金負債合計	8百万円	6百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度および当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上したため当該記載は行っていません。

2016/06/27 9:30

#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

前連結会計年度末と比べて2億2百万円減少し、38億56百万円となりました。
これは、建物及び構築物などの有形固定資産が1億31百万円、投資有価証券が83百万円、それぞれ減少したことなどによるものです。
③ 負債

2016/06/27 9:30

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、平成10年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。
なお、リース取引開始日が平成20年10月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2016/06/27 9:30