建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法

2020/06/26 9:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 2018年4月1日至 2019年3月31日	当連結会計年度自 2019年4月1日至 2020年3月31日
建物及び構築物	―百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	2百万円	0百万円

2020/06/26 9:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 2018年4月1日至 2019年3月31日	当連結会計年度自 2019年4月1日至 2020年3月31日
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

2020/06/26 9:02

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度2019年3月31日	当連結会計年度2020年3月31日
建物及び構築物	1,511百万円	1,411百万円
土地	753百万円	753百万円

(2) 担保に係る債務

2020/06/26 9:02

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3.圧縮記帳

	前連結会計年度2019年3月31日	当連結会計年度2020年3月31日
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	7百万円	7百万円

2020/06/26 9:02

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。

建物	白山工場 空調設備更新	29百万円
	白山工場 エレベータ設備更新	12百万円
機械及び装置	機能性セラミック商品事業 生産設備	28百万円
	陶磁器事業 生産設備	20百万円
工具器具及び備品	住設環境機器事業 維持管理システムサーバ	6百万円

2020/06/26 9:02

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度2019年3月31日	当事業年度2020年3月31日
その他有価証券評価差額金	0百万円	―百万円
建物(資産除去債務)	5百万円	4百万円
繰延税金負債合計	5百万円	4百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2020/06/26 9:02

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度2019年3月31日	当連結会計年度2020年3月31日
その他有価証券評価差額金	0百万円	―百万円
建物(資産除去債務)	5百万円	4百万円
繰延税金負債合計	5百万円	4百万円

(注)1.評価性引当額が70百万円減少しています。この変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が47百万円(当社17百万円、連結子会社NIKKO CERAMICS, INC.7百万円、連結子会社ニッコーロジスティクス㈱22百万円)減少したことによります。
2.税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2020/06/26 9:02

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

総資産は、前連結会計年度末と比べて68百万円減少し、24億89百万円となりました。
これは、商品及び製品が56百万円増加した一方で、受取手形及び売掛金が51百万円、建物及び構築物(純額)が42百万円、それぞれ減少したことなどによるものです。

2020/06/26 9:02

#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。

2020/06/26 9:02

#11 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法

2020/06/26 9:02

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。2020/06/26 9:02