5334 日本特殊陶業

5334
2024/11/01
時価
9099億円
PER 予
9.54倍
2010年以降
5.27-27.54倍
(2010-2024年)
PBR
1.4倍
2010年以降
0.57-2.5倍
(2010-2024年)
配当 予
3.88%
ROE 予
14.65%
ROA 予
9.85%
資料
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減価償却費

【期間】

連結

2013年3月31日
22億3900万
2014年3月31日 +0.49%
22億5000万
2015年3月31日 +1.02%
22億7300万
2016年3月31日 +23.27%
28億200万
2017年3月31日 +8.64%
30億4400万
2018年3月31日 -21.12%
24億100万
2019年3月31日 +25.53%
30億1400万

個別

2008年3月31日
4億3900万
2009年3月31日 +0.91%
4億4300万
2010年3月31日 +63.66%
7億2500万
2011年3月31日 +117.24%
15億7500万
2012年3月31日 -2.67%
15億3300万
2013年3月31日 -2.54%
14億9400万
2014年3月31日 -3.75%
14億3800万
2015年3月31日 -7.3%
13億3300万
2016年3月31日 -49.96%
6億6700万
2017年3月31日 -2.25%
6億5200万
2018年3月31日 +42.94%
9億3200万
2019年3月31日 +36.48%
12億7200万
2020年3月31日 +29.64%
16億4900万
2021年3月31日 +18.44%
19億5300万
2022年3月31日 +15.72%
22億6000万
2023年3月31日 -3.45%
21億8200万
2024年3月31日 +2.25%
22億3100万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は次のとおりです。
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
減価償却費2,182百万円2,231百万円
貸倒引当金繰入額40百万円△0百万円
2024/06/25 14:04
#2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
使用権資産の増加額並びにリースに関連する費用及びキャッシュ・アウトフローは、次のとおりです。
(単位:百万円)
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
使用権資産の減価償却費
建物及び構築物を原資産とするもの2,1262,305
(注) 1 リース負債の満期分析は「注記21. 金融商品」に記載のとおりです。
2 使用権資産に係る減損損失は「注記12. 非金融資産の減損」に記載のとおりです。
2024/06/25 14:04
#3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注) 1 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれています。
2 建設仮勘定から各科目への振替は、「その他」に含まれています。
2024/06/25 14:04
#4 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」の内訳は次のとおりです。
(単位:百万円)
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
減価償却費及び償却費7,2089,157
退職給付費用1,0491,101
2024/06/25 14:04
#5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
リース取引におけるリース負債は、リース開始日におけるリース料総額の未決済分の割引現在価値として測定を行っています。使用権資産については、リース負債の当初測定額に当初直接コスト、前払リース料等を調整し、リース契約に基づき要求される原状回復義務等のコストを加えた額で当初の測定を行っています。使用権資産は、リース期間にわたり規則的に、減価償却を行っています。リース期間には、対象資産を使用してきた期間に関しての過去の慣行及びその経済的理由から、行使することが合理的に確実な延長オプション及び行使しないことが合理的に確実な解約オプションの対象期間を含めています。
リース料は、リース負債残高に対して一定の利子率となるように、金融費用とリース負債残高の返済部分とに配分しています。金融費用は連結損益計算書上、使用権資産に係る減価償却費と区分して表示しています。
なお、リース期間が12か月以内に終了するリース及び原資産が少額であるリースについて、当該リースに関連したリース料を、リース期間にわたり定額法又は他の規則的な基礎のいずれかにより費用として認識しています。
2024/06/25 14:04
#6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2023年3月31日)当事業年度(2024年3月31日)
減損損失2,555百万円2,504百万円
減価償却費1,007百万円1,106百万円
退職給付引当金2,997百万円2,787百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2024/06/25 14:04
#7 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
④ 【連結キャッシュ・フロー計算書】
(単位:百万円)
税引前利益93,384117,184
減価償却費及び償却費39,19439,814
減損損失126,3963,578
2024/06/25 14:04