建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～50年
機械及び装置 4年～10年

2019/06/25 16:01

#2 固定資産処分損に関する注記

※5 固定資産処分損の主な内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	371	百万円	329	百万円
機械装置及び運搬具	917	百万円	471	百万円

2019/06/25 16:01

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の主な内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	78	百万円	283	百万円

2019/06/25 16:01

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年

2019/06/25 16:01

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2019/06/25 16:01