NGK(5333)の研究開発費 - エレクトロニクス事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 24億1400万
- 2020年3月31日 -5.72%
- 22億7600万
- 2021年3月31日 -21.09%
- 17億9600万
- 2022年3月31日 -31.07%
- 12億3800万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3.一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は、次の通りであります。2026/06/22 13:58
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次の通りであります。2026/06/22 13:58
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 販売運賃 7,872 7,658 研究開発費 15,586 18,017 退職給付費用 1,111 1,283 - #3 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(議案)(連結)
- 1990年4月 当社入社2026/06/22 13:58
2019年4月 エレクトロニクス事業本部
電子部品事業部長 - #4 研究開発活動
- 推進体制としては、本社部門では、マーケティングを主体とした「NV推進本部」、差異化技術を強みとする「研究開発本部」、モノづくりを強みとする「製造技術本部」の3本部が連携して、「研究開発」から「商品開花」へのスピードを高めていく体制を取っています。また、事業本部や子会社では、本社部門とも連携しながら、商品化・事業化に近い研究開発を中心に進めています。2026/06/22 13:58
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は31,786百万円であり、この中にはグループ外部からの受託研究にかかわる費用866百万円が含まれております。各事業別の主要な研究開発テーマ、成果及び研究開発費は次の通りであります。
[エンバイロメント事業] - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 資本政策については、持続的な企業価値の向上に資するよう事業リスクの変化に適合させつつ積極的な株主還元に努めてまいります。配当金については従来の水準から引き上げ、3年程度の期間業績(ROE)とのリンクも勘案し、純資産配当率3.5%、配当性向35%以上を目途とすることとしました。財務健全性との両立を図りつつ、ROEを構成する利益率、資本回転率、財務レバレッジを事業戦略と整合した健全な水準に維持することを目指してまいります。2026/06/22 13:58
更に、当社の企業価値向上に資する管理指標として、営業利益にCO2排出コストや労務費、研究開発費、ESG目標達成率を加味したNGK版付加価値(NGK Value-added)を使用しております。環境負荷の低減や人権尊重への取組みなど多岐にわたる社会的責任を果たすと共に、将来の競争力の源泉である人的資本や研究開発への投資を積極的に行いつつ、着実に利益成長を実現できるよう付加価値の拡大に努めてまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略、経営環境及び優先的に対処すべき事業上、財務上の課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 自動車関連製品において、上期の米国の関税率引き上げを見越した駆け込み需要に加え、下期も需要が堅調に推移したほか、関税率や貴金属価格の上昇に対する販売価格への反映が進んだことから増収となりました。2026/06/22 13:58
営業利益は、売上高増加の一方でDAC(Direct Air Capture:直接空気回収)やサブナノセラミック膜といったカーボンニュートラル領域の研究開発費用が増加したことなどから前期比0.5%増の686億17百万円となりました。
[デジタルソサエティ事業]