建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 243億1200万
- 2016年3月31日 +29.06%
- 313億7700万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2016/06/30 9:11
(単位:百万円)前連結会計年度(平成27年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 782 570 211 機械装置及び運搬具 11 11 -
(注)取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子当連結会計年度(平成28年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 516 335 180 機械装置及び運搬具 - - - - #2 事業再編損の注記
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しています。2016/06/30 9:11
当社グループは、主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(製品カテゴリー別)を基礎として資産のグルーピングを行っています。場所 用途 種類 福岡県北九州市 水栓金具の生産設備等 建物、機械装置等 福岡県北九州市 衛生陶器の生産設備等 建物、機械装置等 大分県中津市 衛生陶器の生産設備等 建物等 滋賀県甲賀市 物流用の建物等 建物、機械装置等
生産体制の見直しや物流再編に伴う除却予定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減損損失(877百万円)は、特別損失「事業再編費用」に含めて表示しています。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりです。2016/06/30 9:11
建 物 TOTOミュージアム 建物及び附属設備 4,851百万円
滋賀第二工場 建物及び附属設備 2,384 - #4 業績等の概要
- 「ハイドロテクト」は、光触媒を利用して光や水の力で地球も暮らしもきれいにする環境浄化技術であり、技術2016/06/30 9:11
ブランドです。既に多くのお客様にご活用いただいており、建物の外壁から室内の壁や床まで様々な製品に利用さ
れています。また、事業戦略も国内中心から海外へと拡大させ、業種を横断したパートナーシップをグローバルに - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2016/06/30 9:11
当社グループは、主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(製品カテゴリー別)を基礎として資産のグルーピングを行っています。場所 用途 種類 長野県飯田市 遊休資産 土地 福岡県京都郡苅田町 工場 建物、機械装置等
撤収等を意思決定した設備等及び時価が下落した将来の使用が見込まれていない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(56百万円)として特別損失に計上しています。 - #6 研究開発活動
- オンリーワン技術を活かした新領域事業の創出に向けて、様々な研究開発を行っています。2016/06/30 9:11
環境浄化技術「ハイドロテクト」は、当社グループによって、世界で初めて実用化に成功した技術で、内外装タイル建材・塗料・コーティング材等の光触媒層に光が当たると「分解力」と「親水性」が発生し、大気汚染物質(NOx)を除去する空気浄化効果や建物の外観をきれいに保つセルフクリーニング効果、抗ウィルス性・抗菌性等を有しています。また、「ハイドロテクト」を大型セラミックス陶板に施した「ハイドロセラ」シリーズは、高い耐久性によって、各種ビルなどのパブリック物件において信頼を獲得しています。「ハイドロテクト」は、自社製品への応用にとどまらず、パートナー企業と共に多様な建材を通じて更なる普及を目指しており、国内外で広く環境保全に貢献しています。
セラミック事業においては、半導体の製造装置の分野で、エアスライド、静電チャック、ボンディングキャピラリーなどといった高品質・高精度セラミック製品の研究開発を進めています。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における固定資産の残高は、2,568億8千2百万円(前連結会計年度末は2,503億5千7百万円)となり、65億2千5百万円増加しました。2016/06/30 9:11
前連結会計年度末からの主な増減要因については、建物及び構築物が51億9千5百万円の増加、建設仮勘定が30億8百万円の増加、ソフトウエアが10億1千2百万円の増加、投資有価証券が45億4百万円の減少となっています。
③負債 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2016/06/30 9:11
② 無形固定資産建物及び構築物 3~50年 機械装置及び運搬具 4~15年
定額法を採用しています。