ノリタケ（5331）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -12億9000万
2010年9月30日: -10億100万
2010年12月31日: 5億7900万
2011年3月31日 -27.98%: 4億1700万
2011年6月30日 +999.99%: 48億500万
2011年9月30日 -13.9%: 41億3700万
2011年12月31日 -27.51%: 29億9900万
2012年3月31日 +49.42%: 44億8100万
2012年6月30日: -2億300万
2012年9月30日: 7億9700万
2012年12月31日 +177.29%: 22億1000万
2013年3月31日 +105.75%: 45億4700万
2013年6月30日 -35.87%: 29億1600万
2013年9月30日 +69.65%: 49億4700万
2013年12月31日 +45.87%: 72億1600万
2014年3月31日 +2.65%: 74億700万
2014年6月30日 -78.76%: 15億7300万
2014年9月30日 +41.2%: 22億2100万
2014年12月31日 +147.32%: 54億9300万
2015年3月31日 +110.16%: 115億4400万
2015年6月30日 -68.7%: 36億1300万
2015年9月30日 -66.32%: 12億1700万
2015年12月31日 +211.09%: 37億8600万
2016年3月31日: -11億6900万
2016年6月30日: -11億1500万
2016年9月30日 -18.3%: -13億1900万
2016年12月31日: 37億5100万
2017年3月31日 +121.06%: 82億9200万
2017年6月30日 -81.14%: 15億6400万
2017年9月30日 +147.51%: 38億7100万
2017年12月31日 +169.98%: 104億5100万
2018年3月31日 +61.67%: 168億9600万
2018年6月30日 -89.31%: 18億700万
2018年9月30日 +103.27%: 36億7300万
2018年12月31日 -52.14%: 17億5800万
2019年3月31日 +213.59%: 55億1300万
2019年6月30日 -79.21%: 11億4600万
2019年9月30日 +23.47%: 14億1500万
2019年12月31日 +224.03%: 45億8500万
2020年3月31日: -11億6800万
2020年6月30日: 10億100万
2020年9月30日 +123.78%: 22億4000万
2020年12月31日 +153.08%: 56億6900万
2021年3月31日 +100.55%: 113億6900万
2021年6月30日 -87.48%: 14億2300万
2021年9月30日 +138.58%: 33億9500万
2021年12月31日 +75.88%: 59億7100万
2022年3月31日 +47.46%: 88億500万
2022年6月30日 -50.68%: 43億4300万
2022年9月30日 +75.02%: 76億100万
2022年12月31日 +23.98%: 94億2400万
2023年3月31日 +29.83%: 122億3500万
2023年6月30日 -50.89%: 60億900万
2023年9月30日 +55.58%: 93億4900万
2023年12月31日 +23.74%: 115億6800万
2024年3月31日 +92.76%: 222億9900万
2024年6月30日 -83.35%: 37億1300万
2024年9月30日 +5.04%: 39億
2024年12月31日 +137.1%: 92億4700万
2025年3月31日 -0.79%: 91億7400万
2025年9月30日 +1.34%: 92億9700万
2025年12月31日 +94.5%: 180億8300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 16:05
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 16:05