日本カーボン（5302）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 83億8200万
2009年12月31日 +7.24%: 89億8900万
2010年12月31日 +0.7%: 90億5200万
2011年3月31日 -1.18%: 89億4500万
2011年6月30日 -1.2%: 88億3800万
2011年9月30日 -0.18%: 88億2200万
2011年12月31日 -0.77%: 87億5400万
2012年3月31日 -0.61%: 87億100万
2012年6月30日 -0.54%: 86億5400万
2012年9月30日 -0.24%: 86億3300万
2012年12月31日 -1.25%: 85億2500万
2013年3月31日 -1.23%: 84億2000万
2013年6月30日 -1.05%: 83億3200万
2013年9月30日 -1.19%: 82億3300万
2013年12月31日 -0.5%: 81億9200万
2014年3月31日 -1.34%: 80億8200万
2014年6月30日 -0.99%: 80億200万
2014年9月30日 -1.07%: 79億1600万
2014年12月31日 -0.86%: 78億4800万
2015年3月31日 -1.34%: 77億4300万
2015年6月30日 -1.12%: 76億5600万
2015年9月30日 -0.71%: 76億200万
2015年12月31日 -37.63%: 47億4100万
2016年3月31日 -1.43%: 46億7300万
2016年6月30日 -0.26%: 46億6100万
2016年9月30日 +11.82%: 52億1200万
2016年12月31日 ±0%: 52億1200万
2017年3月31日 -0.58%: 51億8200万
2017年6月30日 -0.71%: 51億4500万
2017年9月30日 +22.49%: 63億200万
2017年12月31日 -0.59%: 62億6500万
2018年3月31日 -1.42%: 61億7600万
2018年6月30日 -0.73%: 61億3100万
2018年9月30日 +1.11%: 61億9900万
2018年12月31日 +0.05%: 62億200万
2019年3月31日 +1.66%: 63億500万
2019年6月30日 +1.22%: 63億8200万
2019年9月30日 +2.35%: 65億3200万
2019年12月31日 +9.37%: 71億4400万
2020年3月31日 -0.32%: 71億2100万
2020年6月30日 +0.88%: 71億8400万
2020年9月30日 +1.29%: 72億7700万
2020年12月31日 +1.97%: 74億2000万
2021年3月31日 -1.11%: 73億3800万
2021年6月30日 -0.76%: 72億8200万
2021年9月30日 -0.69%: 72億3200万
2021年12月31日 -0.76%: 71億7700万
2022年3月31日 -1.55%: 70億6600万
2022年6月30日 -1.59%: 69億5400万
2022年9月30日 -1.28%: 68億6500万
2022年12月31日 -0.7%: 68億1700万
2023年3月31日 -1.31%: 67億2800万
2023年6月30日 -1.09%: 66億5500万
2023年9月30日 -1.46%: 65億5800万
2023年12月31日 -1.46%: 64億6200万
2024年3月31日 +6.86%: 69億500万
2024年6月30日 +0.07%: 69億1000万
2024年9月30日 +4.41%: 72億1500万
2024年12月31日 +4.07%: 75億900万
2025年3月31日 +3.8%: 77億9400万
2025年6月30日 -1.05%: 77億1200万
2025年9月30日 -0.22%: 76億9500万
2025年12月31日 -0.66%: 76億4400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社、国内連結子会社日本カーボンエンジニアリング㈱、NGSアドバンストファイバー㈱及び㈱日花園は、定額法を採用しております。国内連結子会社日本テクノカーボン㈱、㈱NTCMは、建物及び構築物については定額法を、その他の減価償却資産については定率法を採用しております。また、在外連結子会社中央炭素(股)、Nippon Carbon Europe GmbH、NIPPON CARBON OF AMERICA,LLC並びにNippon Carbon Shanghai Co.,Ltd.は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
2026/03/25 14:07
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械及び装置 9年
2026/03/25 14:07