建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	34	31	3
機械装置及び運搬具	53	48	5

(単位:百万円)

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	-	-	-
機械装置及び運搬具	-	-	-

(2)未経過リース料期末残高相当額

2014/07/01 14:17

#2 事業等のリスク

当社グループは、製造ラインの中断によるマイナスの影響を最小限にするために、定期的に設備の点検、メンテナンスを行っておりますが、生産設備にかかわる災害、停電等による生産中断のリスクを完全に防止できる保証はありません。
また、大規模地震が発生した場合、長期間生産が停止する可能性があります。当社グループはアジア地域に製造子会社4社を保有し、国内工場において建物の耐震補強を実施することによる地震リスクの低減を図っているものの、実際に発生した場合、生産の中断が長引けば、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
(8)退職給付債務

2014/07/01 14:17

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置、車両運搬具 2～15年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
均等償却2014/07/01 14:17

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社、国内連結子会社のうち2社及び在外連結子会社は定額法、国内連結子会社のうち2社は定率法によっております。
ただし、国内連結子会社については平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ 長期前払費用
均等償却2014/07/01 14:17