- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
評価基準は主として原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については主として先入先出法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 15:17 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
②財政状態の状況
<資産>当連結会計年度末の総資産は、「商品及び製品」、「原材料及び貯蔵品」、「建物及び構築物(純額)」及び「のれん」の増加を主たる要因として前連結会計年度末に比べ241億91百万円増加し、1,439億1百万円となりました。
<負債>負債は、「短期借入金」の増加を主たる要因として前連結会計年度末に比べ160億4百万円増加し、724億75百万円となりました。
2023/06/29 15:17- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
評価基準は主として原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については主として先入先出法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
2023/06/29 15:17- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については先入先出法、半成工事については個別法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
2023/06/29 15:17
