有価証券報告書-第116期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しておりま す。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「施設利用会員権」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額の100分の1を超える場合から、100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「施設利用会員権」64,940千円、「その他」39,895千円は、「その他」104,835千円として組替えております。
なお、当該変更は、財務諸表等規則第33条に基づくものであります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払消費税等」は、科目を掲記すべき数値基準が、負債及び純資産の総額の100分の1を超える場合から、100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「未払消費税等」61,904千円、「その他」24,662千円は、「その他」86,566千円として組替えております。
なお、当該変更は、財務諸表等規則第50条に基づくものであります。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「福利厚生費」、「旅費交通費及び通信費」、「賃借料」及び「研究開発費」は、科目を掲記すべき数値基準が、「販売費及び一般管理費」の100分の5を超える場合から、100分の10を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「福利厚生費」100,654千円、「旅費交通費及び通信費」78,262千円、「賃借料」34,954千円、「研究開発費」147,363千円、「その他」236,167千円は、「その他」597,404千円として組替えております。
なお、当該変更は、財務諸表等規則第85条第2項に基づくものであります。