東京窯業（5363）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 9億3024万
2010年3月31日 +49.52%: 13億9088万
2010年12月31日 -2.09%: 13億6183万
2011年3月31日 +4.87%: 14億2813万
2011年6月30日 +5.11%: 15億106万
2011年9月30日 -23.55%: 11億4751万
2011年12月31日 +6.53%: 12億2250万
2012年3月31日 +11.6%: 13億6429万
2012年6月30日 -19.75%: 10億9486万
2012年9月30日 +0.68%: 11億235万
2012年12月31日 +1.17%: 11億1527万
2013年3月31日 +15.41%: 12億8714万
2013年6月30日 -5.79%: 12億1257万
2013年9月30日 +10.87%: 13億4432万
2013年12月31日 +16.56%: 15億6691万
2014年3月31日 -2.27%: 15億3137万
2014年6月30日 -8.81%: 13億9651万
2014年9月30日 -7.1%: 12億9734万
2014年12月31日 +13.2%: 14億6854万
2015年3月31日 -3.19%: 14億2165万
2015年6月30日 +3.49%: 14億7120万
2015年9月30日 -13.83%: 12億6769万
2015年12月31日 -0.4%: 12億6258万
2016年3月31日 -11.35%: 11億1927万
2016年6月30日 +3.52%: 11億5865万
2016年9月30日 -3.02%: 11億2371万
2016年12月31日 +8%: 12億1358万
2017年3月31日 +5.17%: 12億7632万
2017年6月30日 +4.74%: 13億3680万
2017年9月30日 -4.44%: 12億7749万
2017年12月31日 +18.89%: 15億1886万
2018年3月31日 -10.13%: 13億6500万
2018年6月30日 +17.97%: 16億1024万
2018年9月30日 -7.6%: 14億8785万
2018年12月31日 +15.49%: 17億1832万
2019年3月31日 +4.12%: 17億8915万
2019年6月30日 -3.27%: 17億3066万
2019年9月30日 -5.21%: 16億4051万
2019年12月31日 +5.83%: 17億3619万
2020年3月31日 -17.88%: 14億2579万
2020年6月30日 +4.07%: 14億8382万
2020年9月30日 -30.27%: 10億3473万
2020年12月31日 +18.59%: 12億2706万
2021年3月31日 +16.78%: 14億3301万
2021年6月30日 +0.13%: 14億3483万
2021年9月30日 +11.18%: 15億9529万
2021年12月31日 +10.15%: 17億5727万
2022年3月31日 -8.51%: 16億768万
2022年6月30日 +6.84%: 17億1761万
2022年9月30日 +2.37%: 17億5833万
2022年12月31日 +1.76%: 17億8923万
2023年3月31日 +5.44%: 18億8654万
2023年6月30日 -2.86%: 18億3261万
2023年9月30日 -16.22%: 15億3530万
2023年12月31日 +6.74%: 16億3885万
2024年3月31日 -1.94%: 16億707万
2024年6月30日 +9.11%: 17億5354万
2024年9月30日 -1.78%: 17億2227万
2024年12月31日 +1.9%: 17億5507万
2025年3月31日 -9.26%: 15億9263万
2025年6月30日 +14.92%: 18億3028万
2025年9月30日 +4.53%: 19億1323万
2025年12月31日 -17.28%: 15億8254万
2026年3月31日 +3.21%: 16億3328万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが6ヶ月以内の支払期日であります。一部外貨建てのものについては、為替の変動リスクに晒されておりますが、同じ外貨建ての売掛金の範囲内にあります。
借入金は、主に運転資金の調達を目的としたものであり、借入金利については、市場金利に連動したものであります。
2025/06/27 11:14